建設DXサービス「SPIDERPLUS」を提供するスパイダープラス(東京都港区)は、2024年4月と同年10月の2回にわたり、20代から60代の全国の建設従事者2500人を対象に実施した「働き方改革関連法適用後の建設業界定点調査」の結果をまとめた。現状を「働きやすい」と感じ、10年後の建設業はデジタル化などの推進で引き続き「良くなる」とする回答者が増加傾向にあることが分かった。
現在の仕事の働きやすさを聞くと、「はい」と回答した従事者は、4月調査の57・4%から10月調査で61・2パーセントに増えた。同様に、10年後の建設業は今よりも良くなるのかを聞くと、「はい」と回答した従事者は、34・1%から37・9%に増えた。働きやすさの向上が今後も続くことの期待感があり、その理由として、働き方改革の推進による各種制度の改善や、デジタル化の進展で作業の手間が省けるため、との回答が多い。また、新規の入職者を増やすためには、「仕事の仕方に関する情報発信」や「デジタル化による効率化」「施工実績の発信」が重要になると回答した従事者が多い。
