住まい・暮らし・文化
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今週の糸口 建築医学が面白い
「建築医学」という専門分野がある。シックハウスなど住宅によって病気にならないようにすることはもちろん、脳や心をも活性化させる住環境を造るための技術体系を指す。 最近の研究で、現代病ともいわれる生活(続く) -
●積水ハウスが「住ムフムラボ」開設 ニュースフラッシュ
住宅新報 3月5日号 お気に入り積水ハウスは、今年4月26日にグランドオープンするグランフロント大阪(うめきた)の中核施設「ナレッジキャピタル」内の「フューチャーライフショールーム」において、様々なステークホルダーと共創し、新たな住文(続く) -
●日本ぐらし館がシンポジウム ニュースフラッシュ
住宅新報 3月5日号 お気に入り日本ぐらし館は3月22日、「日本ぐらし館 木の文化研究会」第2回シンポジウム「庭との関係に学ぶ木造住宅の未来」を開く。同研究会は、京町家の伝統と住居機能性、京都の文化を現代の住まいづくりに活かす研究など(続く) -
●ケイデン・S機器販売が鍵の管理、受け渡しに便利「カギ番人プラス」を発売 ニュースフラッシュ
住宅新報 3月5日号 お気に入りケイデン・セキュリティー機器販売(東京都豊島区)は3月、鍵の保管・管理を行う暗証番号式の鍵の保管庫、キーボックスカギ番人シリーズの新製品「カギ番人プラス」を発売した。カードや鍵を複数保管可能で、一般の(続く) -
●レブ1000社の会、38回目のセミナー開催 ニュースフラッシュ
住宅新報 3月5日号 お気に入り不動産ビジネス交流会の「レブ1000社の会」はこのほど、38回目となるビジネスセミナーを開催した。 今回は285人が参加。日本建築耐震化推進アドバイザー協会理事長の林弘明氏(ハート財産パートナーズ社長)らが講(続く) -
細野透×殿木真美子 旬な作品 住宅レビュー 110 〝小ぢんまり駅〟で1期即完 立地の特殊性と商品企画に工夫 「ルネ市川北国分」 総合地所
13年9月中旬に完成予定の「ルネ市川北国分」(市川市堀之内3丁目)が、2月初旬に第1期販売を開始し、即日完売と好調だ。 設計・施工は長谷工コーポーション、地上5階建てのコの字型3棟構成で、平均坪単価は147万円(続く) -
●エス・バイ・エルが戸建て賃貸で新商品 ニュースフラッシュ
住宅新報 3月5日号 お気に入りエス・バイ・エルは、12年10月に本格的に開始した賃貸住宅事業の賃貸住宅ブランド「St’LOUER(セントロイル)」の第3弾商品として、戸建賃貸住宅新商品「elsis garden(エルシス・ガーデン)」の販売を3月2日開始した(続く) -
シニア事業を積極化 サンケイビルG 20年までに50施設 自立支援介護で差別化
住宅新報 2月26日号 お気に入りサンケイビルのグループ会社で介護事業を担うサンケイビルウェルケア(東京都千代田区、舘野登志郎社長)は3月1日、東京都世田谷区に住宅型有料老人ホーム「ウェルケアガーデン馬事公苑」(全81室)を開設する。同社は(続く) -
サ高住の品質向上へ 5月に研究大会開催
住宅新報 2月26日号 お気に入りサービス付き高齢者向け住宅協会(橋本俊明会長)は、5月22日に開く「第4回高齢者集合住宅研究大会」の参加申し込み受付を始めた。今回のテーマは、「サービス付き高齢者向け住宅のさらなる品質向上を目指して」。サ(続く) -
三井不レジなど 守谷で大規模宅地開発 900区画のまちづくり
住宅新報 2月26日号 お気に入りつくばエクスプレスの守谷駅から徒歩9分の場所で大規模な土地区画整理事業が進んでいる。想定900区画、計画人口5000人のまちづくり。2月21日に、施行者である守谷市松並土地区画整理組合(茨城県守谷市、地権者47人(続く) -
消費増税後見通すセミナー 豊かな住環境を武器に =九州定借推進機構=
住宅新報 2月26日号 お気に入りNPO九州定期借地借家権推進機構(三好修理事長)は2月19日、福岡市の天神ビルで「消費増税後を見通すセミナー」を実施した。速水英雄全国定借連合会組織渉外理事、本多信博住宅新報論説主幹、菅原純九州定借機構副理(続く) -
細野透×殿木真美子 旬な作品 住宅レビュー 109 日本初「太陽熱利用・戸別給湯」 「ナニコレ」に推薦したい〝光景〟も 「ライオンズ練馬レジデンス」 大京
大京が、「ライオンズ練馬レジデンス」で、「太陽熱利用・戸別給湯システム」マンションの一番乗りを果たした。 所在地は東京都練馬区、西武池袋線練馬駅徒歩11分。一帯は第一種低層住居専用地域に指定。建物は(続く) -
全コ協 コンサル新制度で研修会
住宅新報 2月26日号 お気に入り全国不動産コンサルティング協会(林直清会長)はこのほど、都内で会員向けの研修会を開いた。不動産流通近代化センター副理事長の浅野間一夫氏が「不動産コンサルティング新制度の取り組みについて」、国土交通省の(続く)
