大手住宅各社　そろって増収増益予想　消費税反動など不安要素も

　大手ハウスメーカーは今年度、そろって増収増益を見込んでいる。来年4月からの消費税引き上げ、金利先高感など住宅取得を急ぐムードが強まっていることに加え、「アベノミクス」による景気上昇期待も追い風ととらえている。ただ、請負契約を今年9月末までに締結すれば消費増税を避けることができる経過措置終了後の反動減や、上昇が続く建築費、工事時期集中に伴う混乱などの不安要素も強まっている。対応を一歩誤れば、予想通りの業績を上げられるかどうかは不透明で、各社の競争が一段と激化する可能性もある。