キーワード：首都圏マンション に関連する記事
-
不動産経済研調べ、2月の首都圏マンション発売戸数 3カ月ぶり減
不動産経済研究所の発表によると、2月に首都圏で発売された新築分譲マンションは1319戸(前年同月比27・6%減)で、3カ月ぶりの減少となった。神奈川を除く全エリアで減少した。戸当たり平均価格は7122万円(同5・1%増(続く) -
東京は2カ月連続上昇 不動研住宅価格指数6月値
日本不動産研究所は8月25日、首都圏既存マンションの値動きを示す「不動研住宅価格指数」の6月値を公表した。同指数は基準日・基準値を2000年1月・100ポイントとするもの。 首都圏総合は92.55ポイント(前月比0.(続く) -
19年度首都圏マンション供給、22%減の2万8563戸 不動産経済研調べ
不動産経済研究所は4月16日、首都圏の19年度マンション市場動向をまとめ、発表した。それによると、19年4月から20年3月までに首都圏で供給されたマンションは2万8563戸で、前年度比22.0%減少した。92年度の2万8460(続く) -
2月首都圏マンション供給、35.7%減の1488戸 不動産経済研調べ
不動産経済研究所は3月17日、首都圏のマンション市場動向をまとめ、発表した。それによると、20年2月に首都圏で供給されたマンションは1488戸で、前年同期比35.7%減少した。19年9月以降、6カ月連続の減少。 地(続く) -
9月中古マンション成約数 再び増加 東日本レインズ
東日本不動産流通機構(東日本レインズ)はこのほど、9月の首都圏流通動向をまとめた。首都圏の中古マンションの成約件数は3222件で、前年同月比2.3%増。3カ月ぶりに前年同月を下回った前月から再び増加した。中古戸(続く) -
首都圏マンション発売戸数、3カ月連続増 不動産経済研
不動産経済研究所の調査によると、17年4月に首都圏で発売されたマンションは2741戸(前年同月比38・6%増)で3カ月連続の増加だった。昨年4月(1978戸)が低水準だったことの反動で大幅増となった。 -
11月首都圏マンション供給、3カ月ぶり増 平均価格は6000万円台
不動産経済研究所の調査によると、11月の首都圏における新築分譲マンションの販売戸数は3496戸で、前年を4.8%上回った。前年を上回るのは3カ月ぶり。秋商戦に入ってなかなか出てこなかった「目玉物件」が、ここに(続く) -
首都圏マンション発売戸数、2カ月連続減少 価格上昇続く 不動産経済調べ
不動産経済研究所の調査によると、10月に首都圏で発売された新築分譲マンションは2921戸で、前年比6.5%減少した。前年比減は2カ月連続。販売価格の上昇と横浜の傾斜マンション問題が影響しているようだ。 平(続く) -
燃料電池採用のマンション「品川勝島」竣工 東急不動産
東急不動産が東京都品川区勝島1丁目で開発したマンション「ブランズシティ品川勝島」(18階建て、総戸数356戸)がこのほど竣工した。 家庭用燃料電池「エネファーム」を全戸に採用したほか、太陽光発電システムな(続く) -
マンション専有部分検査を開始 東急リバブル
東急リバブルはこのほど、同社が売主となる中古マンションを対象に、専有部分の躯体・開口部・設備の検査を行う「マンション専有部分検査」を開始した。 独自の検査基準に沿って、第三者機関であるジャパンホー -
首都圏中古マンション 成約数、3カ月連続増 東日本レインズ6月発表
東日本不動産流通機構(東日本レインズ)がまとめた2015年6月の首都圏流通動向によると、中古マンションの成約件数は3114件で、前年同月比プラス10.7%だった。3カ月連続の増加となった。中古戸建ても、成約件数が3カ(続く) -
12月供給は14%増 首都圏新築マンション、都心湾岸部で伸び
不動産経済研究所の調査によると、2014年12月に首都圏で供給された新築分譲マンションは9389戸で、前年を13.9%上回った。前月の同研究所予測では7000戸程度だったため、各社の年末調整が上ブレした格好だ。郊外エ(続く) -
11月の中古マンション価格 東京23区、上昇率が今年最大 東京カンテイ
東京カンテイ(東京都品川区)がこのほどまとめた2014年11月の中古マンション価格(70平方メートル換算、売り希望価格)によると、東京23区の価格が今年最大の上昇率を記録した。 首都圏(2882万円、前月比1.2%上昇)(続く) -
東日本レインズ、11月の中古流通動向 成約減、価格上昇続く
東日本不動産流通機構(東日本レインズ)はこのほど、2014年11月の首都圏流通動向をまとめた。中古マンションの成約件数は2830件(前年比9.3%減)。1平方メートル当たりの首都圏成約単価は44.15万円(同7.1%上昇)で、23(続く) -
首都圏マンション供給、2カ月連続で4割以上減少 不動産経済調べ
不動産経済研究所の調査によると、9月に首都圏で販売された新築分譲マンションは3336戸で、前年同月を44.1%下回った。減少は8カ月連続となり、2カ月連続で4割以上の減少率となった。大幅減について同社では、「消(続く) -
首都圏・5月のマンション販売、13%減で4カ月連続前年下回る
不動産経済研究所の調査によると、5月に首都圏で販売された新築マンションは4300戸で、前年同月を13.4%下回った。これで4カ月連続の前年比減となった。 平均販売価格は5156万円(前年同月比5.3%上昇)、1平方メ(続く) -
首都圏マンション供給、14年は5.6万戸 不動産経済研が予測
不動産経済研究所はこのほど、首都圏で2014年に供給される新築マンションは5万6000戸になるとの見通しを発表した。前年比横ばいを予測。「プレイヤーは大手、供給エリアは都区部が中心だが、メリハリが付いた価格(続く) -
首都圏マンション供給好調続く、13年は5.6万戸へ 不動産経済研調べ
不動産経済研究所の調査によると、首都圏で11月に発売された新築マンンションは5006戸だった。前年同月比22.3%増で、年間7万戸以上を供給した06年(11月は6859戸)以来の高水準。同研究所は12月の供給戸数を8000戸と(続く) -
首都圏マンション発売 9月は前年比7割増 増税前駆け込みが影響
不動産経済研究所の調査によると、9月に首都圏で発売された新築マンションは5968戸だった。前年同月比77.3%増。供給戸数のうち、通常は6～7割程度の初回売り出し物件が全体の5割にとどまるなど、初回売り出しが済(続く) -
西日本鉄道 首都圏でマンション分譲本格化へ
西日本鉄道(福岡市)が首都圏でのマンション分譲事業を本格化させる。さいたま市浦和区で開発が進む共同事業(JV)物件に参画したほか、7月には同社マンション事業部内に首都圏事業所を設置した。9月からは用地仕入れ(続く)
