住宅・不動産市場研究会代表の伊豆宏・明海大学名誉教授は2月5日、「新手法による2014～25年の住宅地地価予測」を発表した。新手法では、土地の需給率から予測される地価から求められる地代を、収益還元地価を求める際の地代としているのが特徴。
これによると、収益地価は三大都市圏、地方圏共に14年以降上昇を続けるが、特に東京圏の上昇が著しい。1平方メートル当たりの価格で見てみると、東京圏は14年257(単位千円)に対し、25年は346となる。同様に大阪圏は131から214へ、名古屋圏は95から116へ、地方圏は28から32へと上昇する。
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