住宅の3D(3次元)コミュニケーションプラットフォーム「ROOV」(https://roov.jp/)を開発・提供するスタイルポート(東京都渋谷区)は、コロナ禍で「地方政令指定都市」の居住用新築マンションを購入した「X世代」(40代から50代)の111人を対象に実施した「マンション購入時の行動変容に関する調査」の結果をまとめた。特定のマンションの購入を具体的に検討した際に、参考にした媒体の第1位は、無料動画配信サービス「YouTube」だった。
全体の22.5パーセントは、現在の居住地とは違う都道府県内で新築マンションを購入している。そのきっかけで最も多いのは、「より生活に便利、居住に快適なマンションがいいと思ったから」(60・0パーセント)が理由で、一定程度にコロナ禍が影響している。マンションを特定して具体的に購入検討時に参考した媒体では複数回答可で、最多の「YouTube」(59・5パーセント)、次いで「Instagram」(53・2パーセント)、「Twitter」(52・3パーセント)のSNSが上位3位を占め、第4位に「不動産ポータルサイト」(45・9パーセント)と続いている(グラフ参照)。SNSを活用する理由として最も多い回答は、「リアルな口コミを見ることができるから」(57.0パーセント)だった。
また、マンションギャラリーの訪問に際して、不満に思った点で最も多いのは複数回答可で、「訪問日時の調整や予約作業が面倒」(46・8パーセント)だった。これが「VR内覧」であれば、「購入時の意思決定がスムーズだった」と感じた回答者は、「非常にそう思う」と「ややそう思う」を合わせると87.4パーセントと9割に上っている。
