球場を核としたまちづくりが注目されている。北海道の新球場建設に伴う施設管理やコミュニティ形成のほか、三井不動産は東京ドームを子会社化。球場周辺エリアの活性化に加え、将来的な再開発も視野に入れる。野球以外でもスポーツを活用したまちづくりが進む。この背景には、スポーツが持つ集客力のほか、地域社会への影響力や活性化の効果が挙げられる。(桑島良紀)
ホテルの定額販売が完売
三井不動産は、スポーツ施設を核としたまちづくりに注力している。1月に東京ドームを子会社化し、東京ドームシティのまちづくりを視野に入れる。具体的な計画は現時点ではないが、「当面は現状のバリューアップに注力していく予定」(三井不動産)だ。
6月から東京ドームホテルで、30日間、定額で利用可能なサブスクリプションサービス「CITYまるごとDOME(ドム)住む」を販売した。販売後10日ほどで完売。顧客のアンケート結果などからも好評で、家族での利用が7割以上だった。特に、東京ドームシティのあらゆる施設を利用できる「得10チケット」は、ほぼすべての顧客が利用した。
現在販売中の2回目は、1回目のアンケートを基にプランを練り直した。15日プランと30日プランを用意しているが、15日プランのほうが現段階では人気となっている。
今後の東京ドームシティで予定している具体的な連携施策は、検討中としている。
将来的な東京ドームエリア再開発に関しては、東京ドームシティへの規制をクリアするための行政協議や施設の老朽化への対応が必要になる。同社は「日本橋・六本木・日比谷・柏の葉などの大規模まちづくりの開発経験とノウハウ、公園一体型事業の実績、顧客基盤等の経営資源を生かして進めていきたい」としている。
同社は、スポーツを時間の経過と共に魅力を増す〝経年優化〟の魅力的な街をつくる上で重要な要素と捉え、「スポーツの力」を活用したまちづくりを推進している。東京ドームの子会社化もその一環。スポーツの分野も野球のみならず、サッカーやスケートなど多様な分野に及ぶ。千葉・船橋の物流施設内に、国際スケート連盟基準に準拠した「三井不動産アイスパーク船橋」を20年12月にオープンしている。
日本サッカー協会と提携
同社は、10月21日に、日本サッカー協会(JFA)と、「サッカーの力を活用した街づくり連携および拠点再編に関する基本協定」を締結。主な検討項目としては、(1)サッカー・スポーツを核としたコミュニティの創出における連携、(2)JFAの次の100年の発展に資する拠点の再編、(3)JFA職員の仕事環境の充実、(4)JFAが所有する「JFA ハウス」の有効活用――となっている。
今回の基本協定に際し、菰田正信社長は、「社会が成熟化し、人々の意識や消費行動が『モノ』から『コト・体験』の重視へシフトしている中で、リアルならではの体験価値を提供するスポーツは、まちづくりにおいて重要な要素である」とのコメントを出している。
