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本紙・23春の家賃調査 コロナ後遺症なお残る 東京圏 単身向け供給過多で弱含み 広い間取り上昇顕著
住宅新報が賃貸住宅を対象に実施している4大都市圏(東京、大阪、名古屋、福岡)の家賃調査がまとまった。新型コロナ禍当初は「ステイホーム」で不要な外出をしないよう求められ、人の動きが滞り賃貸の住み替え需要は鳴りを潜めていたが、足元の人流の戻りは家賃調査でどのように映し出されたか。家賃状況から見てみる。(東京圏以外は5月23日号に掲載予定)
