住まい・暮らし・文化
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積水化学 賃貸住宅でZEH標準化 戸建て並みの断熱性を実現
住宅新報 11月20日号 お気に入り積水化学工業住宅カンパニーは11月22日から、ZEH仕様を標準化した賃貸集合住宅「レトアAZ(エーゼット)」(写真)を全国(北海道、沖縄および一部離島地域、積雪地域を除く)で販売する。賃貸集合住宅でZEH対応仕様を標(続く) -
居酒屋の詩 (27) 江戸の面影残す裏路地で 寂しさ癒やす一人酒
私がよく行く八丁堀～茅場町～人形町界隈はどこか江戸時代の面影を残したなつかしい町である。 表通りから一本裏道に入ると、個人経営のような小さい飲食店が並び、更に細い路地に入り込めば地元の常連客しか(続く) -
幸福論的 『住宅論』 住宅評論家 本多 信博 ◇20 シェアハウスが新たなインフラに 一人の自由よりも少し気を遣う不自由が魅力
住宅とは何か、不動産業とは何かを考えれば考えるほど、空しさが体の脇をすり抜けてゆく。日本という国の行く末が鮮明化していないことがその理由と思われる。国のかたちが定まらないのに(例えば労働人口不足に対(続く) -
大阪で勉強会管理各社が受講 長谷工リフォーム
住宅新報 11月20日号 お気に入り長谷工リフォームは、11月9日、大阪市内のシティプラザ大阪において、管理会社向け勉強会を管理会社33社約100人が聴講した。勉強会は2部制、第1部は「マンションの震災補修工事について」をテーマに16年に発生した(続く) -
2019年度 税制キャンペーン(5) 先進技術を活用したスマートシティ、スマートウェルネスで安心できる住生活を
住宅新報 11月13日号 お気に入り今、AI・IoTといった新技術の進歩が目覚ましい。第四次産業革命と呼ばれる新しい波が押し寄せている。第四次産業革命では、第三次産業革命以前までは人間が機械を調整していたのに対し、人間の代わりにAIが機械を(続く) -
大和ハウス 勝海舟に学ぶ催しに300人 学者や俳優、作家が考え語る
住宅新報 11月13日号 お気に入り大和ハウス工業は10月27日、創業者の名を冠した催し「石橋信夫記念館文化フォーラム『勝海舟ならこの日本をどう改革するか』」を東京本社で開催した(写真)。 幕末の混迷期に日本の将来を見据え、江戸城の無血(続く) -
パナソニックG 創業100周年にIoT住宅 クラウドサービスと連携も
住宅新報 11月13日号 お気に入りパナソニックグループのパナソニックホームズは11月3日、暮らしに寄り添う都市型IoT住宅「カサート アーバン」を発売した。今年はパナソニック創業100周年、パナソニックホームズ創業55周年に当たる。同商品はパ(続く) -
戸数、金額共にプラス リフォームは大幅増 住団連調査
住宅新報 11月13日号 お気に入り住宅生産団体連合会(住団連、阿部俊則会長=積水ハウス会長)は10月29日、18年10月度(7～9月)の「経営者の住宅景況感調査」の結果を公表した。同調査は住団連および住団連団体会員の企業経営者に対して実施し、四半(続く) -
19年3月期中間決算概要
住宅新報 11月13日号 お気に入り旭化成ホームズ 旭化成ホームズは19年3月期中間決算で、売上高2718億円(前年同期比0.8%増)、営業利益243億円(同0%)を計上。通期では売上高6000億円、営業利益610億円を見込む。 建築請負部門では昨年度上期の受(続く) -
「再生可能な森から木材調達」 エコ・ファースト推進協議会 シンポジウムで積水ハ
住宅新報 11月13日号 お気に入りエコ・ファースト推進協議会は10月31日、東京都港区の三田共用会議所でシンポジウムを開いた。同協議会の議長は積水ハウスの稲垣士郎副会長が務めており、パネルディスカッション(写真)には同社の石田建一常務執行(続く) -
海外事業の強化続々と 旭化成H、ミサワが海外子会社通じて
住宅新報 11月13日号 お気に入り旭化成ホームズは11月2日、米国子会社を通じて、プレハブ建築部材の提供を手掛けるエリクソン・フレイミング・オペレーションズLCC(以下エリクソン社、米国アリゾナ州チャンドラー市、リッチ・ギャラガー社長)の買(続く) -
本社を西麻布に移転 ジブンハウス
住宅新報 11月13日号 お気に入りジブンハウス(内堀孝史社長)は10月15日、東京都港区西麻布に本社を移転。同26日には取引先や加盟店を招待し、新本社でオープンパーティーを開いた。 内堀社長は「オフィスの『テーマパーク』をつくろうと、デ(続く) -
ひばりが丘団地再生事業 エリア一体でマネジメント展開 事業パートナー方式のPPP手法を採用 「街に和」を描くために
住宅新報 11月13日号 お気に入り東京都西東京市・東久留米市の「ひばりが丘団地再生事業」における新築分譲エリアの建物が8月に完成した。団地再生事業としては日本初となる事業パートナー方式によるPPP(パブリック･プライベート･パートナーシッ(続く)
