住まい・暮らし・文化
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●「電力見せる化」システム、省エネ・節電啓発に最適 パナソニックが7月発売 ニュースフラッシュ
住宅新報 6月12日号 お気に入りパナソニックエコソリューションズ社は7月21日から、各種計測端末で測ったエネルギー使用量を「見せる化」することで、更なる省エネや節電への関心や意識の向上に貢献するエネルギーモニター「LAN対応ユニット電力(続く) -
●災害自立住宅でセミナー 東京・大手町で ニュースフラッシュ
住宅新報 6月12日号 お気に入りガスエンジンで発電すると同時にその際に生じる排熱を利用して高いエネルギー効率を実現するLPガスコージェネレーションシステムによる「エネルギー自立型災害対応住宅」をテーマにしたセミナーが、6月13日に東京(続く) -
●三井ホームが「住まいと暮らしの研究所」を設立 ニュースフラッシュ
住宅新報 6月12日号 お気に入り三井ホームはこのほど企業内研究所として「住まいと暮らしの研究所」を設立した。所員による調査・研究及び、同社施工建物オーナーや有識者・学識経験者との共同研究活動で得られた成果を商品開発や部資材開発、技(続く) -
●ミサワホームが建築とファッションでシンポ ニュースフラッシュ
住宅新報 6月12日号 お気に入りミサワホームは6月18日、東京都新宿区の新宿NSビルで、シンポジウム「建築とファッションの対話」を開催する。オランダを本拠地とする建築設計事務所OMAのニューヨーク事務所代表の重松象平氏と、オリジナルデザイ(続く) -
一括高圧受電で電気代を節約 三菱地所レジデンスのマンション 40戸以上ファミリータイプに導入
住宅新報 6月5日号 お気に入り三菱地所レジデンスは太陽光発電と一括高圧受電を組み合わせることで電気代が節約できるシステムを、原則として40戸以上のファミリータイプマンション全てに導入する。システム名は「soleco(ソレッコ)」。 従来(続く) -
学研ココファン サ高住、ファンドに売却 開発ペースを加速へ
住宅新報 6月5日号 お気に入り学研ココファンホールディングスは、不動産流動化スキームを使った高齢者住宅開発を始める。10月には、千葉県内で運営しているサービス付き高齢者向け住宅(サ住協)をS.O.W.アセットファイナンスが運営する年金ファ(続く) -
大和ハウスが全株式取得 東電系老人ホーム運営会社
住宅新報 6月5日号 お気に入り大和ハウス工業は6月1日、東京電力の子会社で介護付き有料老人ホーム運営事業を手掛ける東電ライフサポートを連結子会社化した。東京電力から全株式を取得し、商号を「大和ハウスライフサポート」(東京都港区、稲(続く) -
米国投資の現状 26日にセミナー 福田財産コンサル
住宅新報 6月5日号 お気に入り福田財産コンサル(福田郁雄代表取締役)は6月26日、午後6時から8時まで、東京都中央区の東京都中央企業会館9階でセミナーを開催する。世界経済や金融情勢の動きから日本の資産運用のあり方を発表する。また、米国ラ(続く) -
旬な作品 住宅レビュー (73) 細野透 × 殿木真美子 「LaTorretta」 設計-谷尻誠 人気建築家初の集合住宅 「外部屋」「内部屋」の2重構成
住宅新報 6月5日号 お気に入り5月最後の日曜日に、建築家の谷尻誠氏(SUPPOSE DESIGN OFFICE)が設計した、集合住宅「La Torretta」のオープンハウスがあった。 所在地は東京都中野区沼袋2丁目。西武新宿線「沼袋駅」の北口から、商店と住宅(続く) -
千葉・柏の葉キャンパスで実証実験 一般家庭に植物工場 三井不動産など
住宅新報 6月5日号 お気に入り千葉大学、三井不動産、パナソニック、みらいの4団体は、千葉・柏の葉キャンパスエリアで植物工場の利用を促進するコンソーシアムを立ち上げた。住宅や学校、商業施設などに植物工場を設置し、それらを一元管理し(続く) -
消費増税回避へ全力 住宅業界各首脳の言葉熱く
住宅新報 6月5日号 お気に入り住宅に対する消費税増税を回避するため、懸命の努力を続ける住宅業界。関係団体が総会後に開く会見では、各首脳の言葉に熱が入り始めた。 複数の業界団体が加盟する住宅生産団体連合会(会長=樋口武男大和ハウス(続く) -
ダカラ MyHouse 「親の代からセキスイハイム」(千葉県船橋市関谷ご夫妻)
モデルハウスが立ち並ぶ「幕張ハウジングパーク」(千葉市花見川区)に出掛けたのは昨年の夏。長男夫婦と一緒に暮らせる家を検討していたので、「2世帯同居」の垂れ幕が下がっていたセキスイハイムの家を見ること(続く) -
新刊紹介 「選ばれるまちへ 地方の挑戦がはじまる」
「選ばれるまちへ 地方の挑戦がはじまる」 サブタイトルは「住まいから始める地域・まちづくり事例集」 06年～10年度の5年間にわたって収集した全国の地方公共団体での住まい・まちづくりの取り組み(続く)
