不動産経済研究所の調査によると、3月に首都圏で供給されたマンションは、前年同月比48.4%増の5139戸だった。契約率は82.1%。前月から5.7ポイント増加し、7カ月ぶりの80%台となった。
需給ともに好調になった理由について不動産経済研究所は、「景気の回復傾向や低金利、建築コストの上昇傾向による販売価格の先高感などを背景に、消費者の買い時感が上昇している」と指摘。そのうえで、「供給側が春商戦の目玉物件を売り出したことが、市場全体をけん引した」と話す。
また、1戸当たりの価格は、4807万円。前年同月比で3.0%上昇した。また、1平方メートル当たりの単価は67.2万円で、同1.2%の上昇だった。
