GMOインターネットグループ(東京都渋谷区)は、同社で行った「新型コロナウイルス感染対策緩和宣言」で、これまで必須としていた執務室内でのマスクの着用を「任意」として3カ月間が経過したことから、2022年12月に同社従業員のマスク着用の実態や実感した効果などを調査した。
調査結果によると、全体の61パーセントは、間仕切りのある執務室内であれば、何らかの形でマスクを外して就業している。その効果として、「表情や情報が伝達しやすくなった」「声が聞き取りやすくなった」と感じていることが分かった。同社では調査結果をふまえ、引き続きマスクの着用の「任意」を継続する。
また、執務室内でマスクを外している61パーセントのうち、対面の場面や間仕切りの有無の状況に応じて着脱しているのは54パーセントだった。一方で、38パーセントはマスクを「常に着用」しており、感染者数が増えている状況を心配する声もあった。
