住まい・暮らし・文化
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トヨタH 鉄骨軸組み住宅を刷新 都心部狭小地への対応力向上
住宅新報 2月19日号 お気に入りトヨタホーム(名古屋市東区、山科忠社長)は2月7日、鉄骨軸組みの戸建て住宅「エスパシオ」シリーズの都心部狭小地での対応力を向上させ、販売を開始した。 改良点は(1)省スペース階段の導入、(2)収納スペース(続く) -
水族館併設の商業施設着工 大和ハウス 沖縄県豊見城市で
住宅新報 2月19日号 お気に入り大和ハウス工業は2月13日、沖縄県豊見城市で同県初となる水族館併設の大型複合商業施設「(仮称)沖縄豊崎タウンプロジェクト」に本格着手したと発表した。18年12月9日に着工しており、基礎工事は今年2月6日に開始。(続く) -
TOTO インドに直営ショールーム アジア3拠点目で最大規模
住宅新報 2月19日号 お気に入りTOTOのグループ会社であるTOTO INDIA社は2月11日、インド初となる直営の「TOTOデリーショールーム」を首都のデリー連邦直轄地に開設した。アジア・オセアニア地域ではタイ・バンコク、ベトナム・ホーチミンに続く(続く) -
3Mジャパン フルハーネス型安全帯を拡充 高所作業の新規制に対応
住宅新報 2月12日号 お気に入りスリーエムジャパン(3M、東京都品川区、スティーブン・ヴァンダー・ロウ社長)は2月1日、肩・胸・腰・太ももなど体全体で荷重を分散支持するフルハーネス型安全帯のラインアップを従来の4製品から8製品に拡充した。(続く) -
モクコレでリノベ事例を発表 JAFICA エシカルな木の魅力紹介
住宅新報 2月12日号 お気に入り日本フリーランスインテリアコーディネーター協会(以下JAFICA、江口惠津子会長=ヴェルディッシモ社長)は1月29日、30日、東京ビッグサイトで開かれた木材製品展示商談会「WOODコレクション2019」(モクコレ)で企画展(続く) -
LIXIL第3四半期 海外のコスト上昇し減益 シンガポール移転検討を否定
住宅新報 2月12日号 お気に入りLIXILグループ(東京都千代田区、潮田洋一郎会長兼CEO=写真)は1月31日、19年3月期第3四半期の連結決算(国際会計基準)を発表した。売上収益は1兆3811億8600万円(前年同期比0.8%増)、事業利益371億4600万円(同45.8%減(続く) -
卒FITの余剰電力買取 積水ハ 「RE100」の目標達成へ
住宅新報 2月12日号 お気に入り積水ハウスは同社オーナーから太陽光発電の余剰電力を買い取り、自社グループの事業用電力として利用する「積水ハウスオーナーでんき」を開始する。事前申し込みは3月1日から受け付け、11月から事業を開始する。(続く) -
蓄電池を標準搭載賃貸3商品に拡大 大和ハウス
住宅新報 2月12日号 お気に入り大和ハウス工業は2月1日から、2、3階建て賃貸住宅商品への家庭用リチウムイオン蓄電池の標準搭載を3商品に拡大する。 同社は16年7月に同蓄電池を全戸に標準搭載した2、3階建て防災配慮型賃貸住宅商品「セジュー(続く) -
トヨタH 賃貸併用住宅を刷新 耐火性やZEH化充実
住宅新報 2月12日号 お気に入りトヨタホーム(名古屋市東区、山科忠社長)は1月31日、賃貸併用住宅「エスパシオ・ウィズメゾン」を2年ぶりにモデルチェンジし、発売した。 同商品は、自由設計が可能で耐震性の高い鉄骨軸組み「エスパシオ」の特(続く) -
109億円超の資金調達「ヘイリオ」供給力拡大 米キネストラル社
住宅新報 2月12日号 お気に入りIoT調光ガラス「ヘイリオ」を開発、展開するアメリカ合衆国のキネストラル・テクノロジーズ(以下キネストラル社)はこのほど、韓国の大手複合企業SKホールディングス(以下SKHD)をリードインベスターとし、1億ドル((続く) -
〝戸建てシェア、ナンバーワンへ〟 積水化学工業住宅カンパニー 街づくり事業も始動
住宅新報 2月5日号 お気に入り積水化学工業住宅カンパニー(以下住宅C)は1月24日、東京都千代田区のホテルニューオータニでプレス懇親会を開催。1月1日付で住宅Cのプレジデントに就任した神吉利幸常務執行役員が方針やビジョン、抱負を披露した(続く) -
木質系住宅のZEH仕様標準化 積水化学住宅C 蓄電池ラインアップ拡充も
住宅新報 2月5日号 お気に入り積水化学工業住宅カンパニーは1月26日、2×6工法による木質ユニット住宅「グランツーユーV(ファイブ)」の発売1周年を記念し、「グランツーユーV―ZEHモデル」(写真)を全国(北海道、沖縄および離島地域を除く)で発売(続く) -
戸数、金額共にプラス 住団連景況感調査 極端な駆け込み見られず
住宅新報 2月5日号 お気に入り住宅生産団体連合会(住団連、阿部俊則会長=積水ハウス会長)は1月29日、19年1月度における「経営者の住宅景況感調査」報告を公表した。同調査は住団連および住団連団体会員17社の経営トップに対して景況感のアンケ(続く)
