住まい・暮らし・文化
-
住宅メーカーの課題考察 住宅広報連絡会 リクルート住まいCから講師招く
住宅新報 7月16日号 お気に入り大手住宅供給会社の広報担当者で組織する住宅広報連絡会は7月2日、神奈川県箱根町でサマーセミナーを開いた(写真)。同セミナーは毎年7月に開催。今回は講師にリクルート住まいカンパニーの「SUUMO」編集長でリクル(続く) -
ペット共生住宅インタビュー 荻孝光氏 タマホーム執行役員企画住宅事業部部長 人とペットに幸せな住空間を
住宅新報 7月9日号 お気に入り――フレンドリー宣言を。 「人と共に、ペットも快適で幸せな暮らしを送れる家づくりができないだろうかと考えた。ペットとの暮らし方を考え、飼育マナーの普及啓発も必要と思い、その取り組みに積極的な当社の(続く) -
新トップ登場 トヨタホーム 後藤裕司社長 ストック分野の更なる拡充へ
住宅新報 7月9日号 お気に入り――新会社における人事交流や戦略はどうなるのか。 「新しい枠組みでも当社とミサワHの人事交流は続けていく。将来的にはパナソニックHを含めた交流もあると考えているが、当社とミサワHにおける役員・幹部職(続く) -
購入価格で売れる戸建てを ハイアス 新会社通じ中小工務店支援
住宅新報 7月9日号 お気に入り戸建て住宅向け総合アフターサービス事業を独立させ、5月に新会社「家価値サポート」(東京都品川区、中林昌人社長)を設立したハイアス・アンド・カンパニー(以下ハイアス、東京都品川区、濱村聖一社長)。6月25日に(続く) -
大和ハウス 天井施工の負担軽減 新商品を10月から一般販売
住宅新報 7月9日号 お気に入り大和ハウス工業は7月1日、建物の天井施工作業を軽減するアシスト機器を開発し、同社の施工協力業者を対象に販売を開始した。10月1日からは一般販売も開始する。販売は関連会社のロイヤルホームセンターが対応する(続く) -
エースホーム 20周年で戸建て2商品 ミレニアル世代向けに投入
住宅新報 7月9日号 お気に入りエースホーム(東京都新宿区、押谷敏樹社長)は7月1日、ミレニアル世代の志向に対応する戸建て商品「Canto(カント)」と「NOON(ヌーン)」を発売した。同社は20年11月に創立20周年を迎える。20周年を記念した商品シリ(続く) -
中国・南京に新工場 環境配慮の設備充実 TOTO
住宅新報 7月9日号 お気に入りTOTO(北九州市小倉北区、喜多村円社長)は、グループ会社の南京東陶有限公司(中国・南京市)が新規に取得した南京市内の敷地に浴槽生産工場「南京東陶新工場(仮称)」を移転・建設する。7月から着工し、21年6月からの(続く) -
東大に寄付講座 日本住宅ローン
住宅新報 7月9日号 お気に入り東京大学と日本住宅ローンは7月1日、「次世代金融支援システム講座」を同大学大学院情報理工学系研究科に設置した。日本住宅ローンの寄付によるもので、寄付額は4年間で1億2000万円。VR・AIなどの技術を複合的に活(続く) -
消費増税の影響は限定的 住団連 既存住宅市場整備にも注力
住宅新報 7月2日号 お気に入り――戸建て注文住宅の受注の推移をどのように見ているか? 阿部会長「以前の(消費税率が)8%になったときの反動減は本当にきつかった。それに比べると、まだ厳しい状況ではない。積水ハウスの戸建てでは5月は落ち(続く) -
新しい住まいの在り方考察 プレ協 水道橋でシンポジウム
住宅新報 7月2日号 お気に入りプレハブ建築協会(芳井敬一会長=大和ハウス工業社長)は6月21日、「『働き方改革』とその先にある『これからの住まいの在り方』を考える」をテーマに「すまい・まちづくりシンポジウム2019」を東京・水道橋の「すま(続く) -
現場探訪! ホームメイト藤沢駅前店 店長 小林知さん 顧客の潜在ニーズ引き出す
住宅新報 7月2日号 お気に入り「ホームメイト」ブランドで賃貸物件の仲介・管理業務を展開する東建コーポレーション(名古屋市中区、左右田稔社長)。6月1日に神奈川県藤沢市内で「ホームメイト藤沢駅前店」をオープンした。藤沢駅前店はJR・小田(続く) -
耐震構法SE構法で海外初の施工店登録 エヌ・シー・エヌ
住宅新報 7月2日号 お気に入りエヌ・シー・エヌ(東京都港区、田鎖郁夫社長)は6月から、韓国における木造耐震設計の事業拡大のために、ヘガパッシブ建築(韓国・清州市)を「耐震構法SE構法」の登録施工店とした。ヘガパッシブ建築は海外初の登録(続く) -
ポラスG 売上高が初の2千億円台 分譲事業が好調に推移
住宅新報 7月2日号 お気に入りポラスグループ(埼玉県越谷市、中内晃次郎代表)は6月24日、19年3月期(18年3月21日～19年3月20日)の連結業績を発表した。 売上高2163億3800万円(前年同期比8.4%増)、営業利益129億2100万円(同5.2%増)、経常利(続く)
