住まい・暮らし・文化
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ショールームが1周年 クリナップ・大阪梅田
住宅新報 8月13日号 お気に入りクリナップ(東京都荒川区、井上強一社長)は昨年オープンした大阪市北区の梅田阪急ビルのショールーム「キッチンタウン・クリナップ・大阪」が1周年を迎え、7月24.25日に「1周年&リニューアルオープンセレモニー」(続く) -
ニュースフラッシュ●ミサワホームが日本初の家庭用蓄電池レンタルサービス開始●インテリックスがショールームを本格オープン
住宅新報 8月13日号 お気に入り●ミサワホームが日本初の家庭用蓄電池レンタルサービス開始 ミサワホームは8月1日、家庭用蓄電池のレンタル事業を手掛ける会社ONEエネルギーと提携し、レンタル蓄電池の提案を開始した。 レンタル期間は10年間で(続く) -
今週の糸口 時代論的住まい論15 マンションに永く住むには
築年数が経って古くなったマンションに対する現実的対応は、建て替えでも、区分所有権の解消でもなく、リノベーションによる再生だろう。 中古マンションの再生を手掛けるインテリックスの山本卓也社長はこう(続く) -
「サ高住」の実態は(10) 高齢者住宅財団調査より 契約書を分析 事業者からの解約申し入れ 6カ月未満が3割に
住宅新報 8月13日号 お気に入り前回に続き、「賃貸借契約書・入居契約書」について。当事者間で法的トラブルになりやすいと思われる解除について調査・分析している。 事業者からの解除事由として何種類の理由を挙げているかを調べたところ、(続く) -
緑陰で涼しく、定借でのびのびと つくば市 200坪の土地に暮らす 地主と協力し森づくり
住宅新報 7月30日号 お気に入りつくばエクスプレス「つくば駅」の北東約2～4キロに位置する「中根・金田台地区」は、永久保存の保安林を渡ってくる風が一年中心地よく、冬は地元の人が〝温泉代わり〟というほど暖かい日差しが降り注ぐ。 この(続く) -
愛知・岐阜 地元工務店が研究会設立 安心できる家づくりをサポート
住宅新報 7月30日号 お気に入り愛知、岐阜両県の地元工務店8社がこのほど、「注文住宅研究会」を立ち上げた。消費者の家づくりを中立の立場でサポートする。代表幹事は加盟工務店の一つ、ユーキ・コーポレーション社長の松塚龍一社長。 研究会(続く) -
未来住建 「もう、ローンにはしばられない」 定借マンションの看板が話題に
住宅新報 7月30日号 お気に入り愛知県知多郡東浦町に建設中の定期借地権付きマンション「スターターマンション東浦」(15戸)の販売が始まった。 スターターマンションは新婚世帯向けのコンパクトマンション(専有面積60m2)。RC3階建てで、エレベ(続く) -
RCコア 「言葉で価値観共有」 「BESSブランドブック」作成便利過ぎない家づくり
住宅新報 7月30日号 お気に入りログハウスなどの自然派住宅を手掛けるアールシーコア(二木浩三社長)は7月24日、東京・代官山にある自社総合展示場「BESSスクエア」で、恒例の夏の懇親会を開いた。マスコミや取引先関係者など多数が参加し、野外(続く) -
「グーグルおみせフォト」 認定パートナー取得 森ビル
住宅新報 7月30日号 お気に入り森ビルはこのほど、店舗や施設の内部をパノラマ写真で伝える「グーグルおみせフォト」の認定パートナー資格を取得した。六本木ヒルズなど同社が運営する施設の入居店舗と連携し、来街者の施設利用を促進する。 (続く) -
「サ高住」の実態は 高齢者住宅財団調査より (9) 契約書の分析 終了時の条項整備進む
住宅新報 7月30日号 お気に入り高齢者住宅財団がまとめたサービス付き高齢者向け住宅の実態調査では、契約書についても分析している。アンケート調査した際に、任意で同封してもらい分析した。 今回は「賃貸借契約書・入居契約書」について。(続く) -
今週の糸口 時代論的住まい論 14 老朽化問題回避するマンション
大きな社会問題となりつつある老朽化マンションについては、どう考えればいいのだろう。最終的には建て替えるか、放置するか、区分所有権を解消するか――。 なぜ建て替えか 富士通総研上席主任研究員の米山秀隆氏(続く) -
●相続税増税に備えた2世帯住宅&賃貸住宅計画でセミナー、ハウスクエア横浜が8月17日 ニュースフラッシュ
住宅新報 7月30日号 お気に入り総合住宅展示場・ハウスクエア横浜(横浜市都筑区)は8月17日、施設内で「相続税の増税に備えた2世帯&賃貸住宅の計画方法」をテーマとしたセミナーを開く。時間は午後1時30分から3時。参加無料(要予約)で、定員30人(続く) -
●新築住宅で地盤品質を20年保証、ジャパンHSが8月から ニュースフラッシュ
住宅新報 7月30日号 お気に入り戸建て住宅の地盤調査、改良工事を手掛けるジャパンホームシールド(東京都墨田区、斉藤武司社長)は8月から、新築住宅における地盤品質保証を20年間保証する新しい「地盤サポートシステム」を開始する。従来は10年(続く)
