Pick Up!
- 業界大手の社長交代相次ぐ、記事ランキング上位のうち半数近くがトップ人事
- 宅建マイスター認定試験の結果速報が注目集める
- 本紙社説がランクイン、敵対的TOBの動き踏まえJリートに提言
1週間のランキング・トップ10から記者が気になる記事を3つピックアップしていきます。
今週のランキングの特徴は、1位の「PLT次期社長にパナソニックの道浦副社長(2025/3/4配信)」を始め、トップ人事についての速報記事が多くランクインしたことです。年度末の近い2～3月は、企業による大型人事が発表されやすい時期ではありますが、今年は例年と比べても特に業界主要企業における社長交代が多く見られた印象です。必然的に記事でご紹介する機会も多かったのですが、やはり読者からの関心は高く、少なくない数がランキング入りしました。1位以外では、7位「東急リバブル 小林専務が社長昇格(2025/3/4配信)」、8位「野村不動産ソリューションズ 日比野専務が社長に昇格(2025/3/7配信)」、10位「トヨタホーム次期社長に PLTの西村副社長(2025/3/4配信)」がいずれも社長交代の速報記事です。また、トップ人事ではありませんが、5位には「人事 長谷工コーポレーション(2025/3/4号)」もランクイン。このほかの人事記事も、当紙ウェブサイトの「ニュース」または「紙面記事」タブのメニューから、「人事」を選んでご覧ください。
次は、3位となった「第9回宅建マイスター認定試験、合格率は45% 推進センター(2025/3/5配信)」です。トップ人事記事と同様、読者人気の高い資格関連記事がランクイン。宅建マイスターは「宅地建物取引士証取得後、実務経験5年以上」など一定の要件の下、「宅地建物取引のエキスパート」(試験実施機関の不動産流通推進センター)を認定する、比較的ハードルの高い試験です。今回は受験者数193人、合格者88人で、合格率は前年を6.6ポイント下回る45.6%と、引き続き〝狭き門〟である様子が見られました。受験者はもちろん、秋～年末の不動産系資格ハイシーズンを終え、ひと段落したタイミングで更なるスキル向上を意識している不動産実務者などからも関心を集めたのではないでしょうか。
最後は、4位の「社説 迫られるJリート再編 資本コストを意識した経営を(2025/3/4号)」をご紹介します。実は、本紙「社説『住宅新報の提言』」がこの週間ランキング入りすることは珍しいケース。今回の内容は、Jリート市場の近況と分析、そして業界が意識すべき点や進むべき方向性などを示唆したものです。本文中でも言及していますが、東証リート指数が低水準で推移する中、海外の投資ファンドによる複数の敵対的TOBが、Jリート市場のみならず広く不動産業界に驚きを与えました。今回の「社説」ランクインは、そうしたニュースなども背景に、Jリートに対する関心が高まっている点が影響した面もありそうです。本文では、Jリートが求められている「更なる価値向上」へ向け、重視すべき対応などについて当紙の見解を述べていますので、未読の方はぜひご一読ください。
