三井不動産が展開するシェアオフィス「ワークスタイリング」は、三井デザインテックと東京大学大学院経済学研究科・稲水伸行准教授と共に実施したシェアオフィスの利用効果調査の結果を公表した。定量的に把握するため、4000人のワーカーを対象に調査し、統計分析調査を実施した。その結果、組織が柔軟な働き方を許容し、ワーカーが業務内容に応じてシェアオフィスを利用することが、組織へのコミットメントや集中度、チームワーク、他者貢献、自己成長、自己裁量を高めることが分かった。三井不動産は同調査で得られた結果をもとに、シェアオフィスの利用が生産性やウェルビーイングの向上に寄与する有効な選択肢であると捉え、企業やワーカーに活用を提案していくとしている。
同社によると、リモートワークの普及により、シェアオフィスやコワーキングスペースを活用する働き方が広がっているものの、こうした柔軟な働き方が生産性や働く人の意識にどのような影響を与えるのか、定量的な検証は十分に行われていないという。場所にとらわれない働き方が生産性の向上につながることを明らかにするため、調査を実施した。調査はまず、「①シェアオフィス利用者へのアンケート調査」で、シェアオフィスの利用と効果(「生産性」「組織へのコミットメント」「クリエイティビティ」など)の相関関係を調べた。次に、「②EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社のワーカーを対象とした追跡調査」で、シェアオフィス未経験者に3カ月間「ワークスタイリング」を利用してもらい、利用前後の回答結果の違いを分析。同期間にシェアオフィスを利用しなかったワーカーも調査し、両者の回答結果を比較することで、シェアオフィス利用による効果であることを確認した。
