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総合
「フラット35」住宅仕様実態調査 断熱性能向上が顕著 住金機構
住宅金融支援機構は6月26日、23年度「『フラット35』住宅仕様実態調査」の結果を発表した。それによると、「フラット35」を利用した新築戸建て住宅では、断熱材の厚みが増加しているほか、窓のサッシ及びガラスの高性能化が進むなど、断熱性能の向上が顕著に見られた。また、太陽光発電設備(PV)を設置しやすい片流れ形状の屋根のシェアも拡大するなど、住宅の省エネ・創エネ化傾向を示す調査結果となった。
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