キーワード：不動産経済研究所 に関連する記事

• 2015年上期・投資用マンション供給戸数、前年比8%減

  2015年8月7日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究所の調査によると、2015年1～6月に供給された投資用マンションは68物件・3454戸だった。前年同期と比べて、物件数は18.1%減、戸数は8.0%減少した。 　なお2014年の一年間につい(続く)

• 新築マンション・15年上半期供給　「リーマン」以来の低水準

  2015年7月14日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究所の調査によると、6月に首都圏で販売された新築分譲マンションは3503戸で、前年同月と同値だった。これで、2015年上半期(1～6月)の販売戸数は1万8018戸となり、前年同期比7.1%減(続く)

• マンション供給、5カ月連続減少　首都圏・5月

  2015年6月16日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究所の調査によると、5月に首都圏で供給された新築分譲マンションは3495戸(前年同月比18.7%減)で、5カ月連続の減少となった。東京都区部の供給が大幅に減少したことによるもの。ただ(続く)

• 首都圏新築マンション供給、減少基調続く　不動産経済調べ

  2015年5月18日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究所の調査によると、4月に首都圏で供給された新築分譲マンションは2286戸で前年を7.6%下回り、4カ月連続で前年割れとなった。4月下旬に供給予定だった物件の一部が、5月以降にずれ(続く)

• 首都圏マンション供給、3カ月連続で前年下回る　不動産経済調べ

  2015年4月16日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究所の調査によると、3月に首都圏で供給された新築分譲マンションは4457戸で、前年同月を4.0%下回った。これで、3カ月連続して前年を下回る結果となった。 　1戸当たりの平均価格(続く)

• 超高層マンション、1年で2.6万戸増加　不動産経済調べ

  2015年4月10日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究所の調査によると、全国で建設・計画されている超高層マンション(20階建て以上)は262棟・10万1450戸あることが分かった。前回調査時(14年3月末)と比べて75棟・2万5910戸の増加とな(続く)

• 首都圏新築マンション、都区部で供給増加　不動産経済研

  2015年3月16日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究所の調査によると、2月に首都圏で供給された新築分譲マンションは2598戸で前年同月を2.0%下回った。 　減少は2カ月連続となるが、減少が続いていた東京都区部の供給が前年同月(続く)

• 首都圏新築マンション、都区部の供給減続く　不動産経済調べ

  2015年2月16日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究所の調査によると、1月に首都圏で供給された新築分譲マンションは1679戸で前年同月を8.1%下回った。昨年6月から東京都区部の供給が落ち込んでおり、この1月も26.0%減少したことな(続く)

• 12月供給は14%増　首都圏新築マンション、都心湾岸部で伸び

  2015年1月23日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究所の調査によると、2014年12月に首都圏で供給された新築分譲マンションは9389戸で、前年を13.9%上回った。前月の同研究所予測では7000戸程度だったため、各社の年末調整が上ブレし(続く)

• 首都圏新築マンション、14年供給は2割減　増税反動響く

  2015年1月21日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究所の調査によると、2014年の首都圏における新築分譲マンション供給戸数は4万4913戸で、前年を20.5%下回った。消費増税の反動減などが影響した格好だ。 　平均価格については前(続く)

• 15年首都圏マンション供給、4.5万戸と予測　不動産経済研

  2014年12月25日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究所はこのほど、15年(1月から12月)の首都圏マンション供給戸数を前年比5.9%増加の4万5000戸と予測した。 　15年の特徴として、建築コストの増加で販売価格の上昇が続くことを挙(続く)

• 首都圏新築マンション供給、10カ月連続で減少　不動産経済研

  2014年12月15日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究所の調査によると、11月に首都圏で供給された新築マンションは3337戸で前年同月比33.3%減少となった。減少は10カ月連続となる。 　一方、初月契約率は78.4%となり2カ月ぶりに好(続く)

• 首都圏マンション供給、都心6区のシェア拡大　不動産経済研

  2014年12月8日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究の調査によると、リーマンショックが起きた08年以降、首都圏に対する都心6区の新築マンション供給シェアが拡大していることが分かった。 　一方、平米単価は安定的に推移している状況で、同社は(続く)

• 14年首都圏新築マンション供給、4.3万戸水準に落ち込む恐れ

  2014年11月17日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究所の調査によると、10月の首都圏における新築マンション供給戸数は3125戸で、前年同月を10.9%下回った。これで9カ月連続の減少となった。また、14年1～10月の累積供給戸数は3万218(続く)

• 首都圏マンション供給、2カ月連続で4割以上減少　不動産経済調べ

  2014年10月16日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究所の調査によると、9月に首都圏で販売された新築分譲マンションは3336戸で、前年同月を44.1%下回った。減少は8カ月連続となり、2カ月連続で4割以上の減少率となった。大幅減につい(続く)

• 近畿圏マンション供給、9カ月連続で減少　不動産経済調べ

  2014年9月16日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究所の調査によると、8月に近畿圏で販売された新築分譲マンションは1217戸で、前年同月を39.0%下回った。減少は9カ月連続となる。 　また、初月契約率の平均は71.1%で前年同月を9(続く)

• マンション供給、6カ月連続減少　価格上昇は鮮明に　不動産経済調べ

  2014年8月18日号 マンション・開発・経営

  　 不動産経済研究所の調査によると、7月に首都圏で販売された新築分譲マンションは4222戸で、前年同月を20.4%下回った。これで6カ月連続の減少となった。 　平均販売価格は5532万円(前年同(続く)

• 13年投資用マンション、供給戸数は18.1%減少　不動産経済研

  2014年8月8日号 総合

  　不動産経済研究所はこのほど、13年と14年上期の首都圏投資用マンション市場動向を取りまとめた。 　それによると、13年に首都圏で販売された投資用マンションは120物件(前年比16.1%減少)、570(続く)

• 14年度マンション供給計画、1位は野村不動産　不動産経済など調査

  2014年8月5日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究所と市場経済研究所の調査によると、14年度の全国マンション供給計画戸数のトップは野村不動産となった。 　計画戸数は、前年度比9.3%増の6000戸。2位は住友不動産で同12.2%増(続く)

• 上半期・首都圏マンション供給20.2%減少　不動産経済研

  2014年7月16日号 マンション・開発・経営

  　不動産経済研究所の調査によると、14年上半期(1～6月)に首都圏で供給された新築マンションは、前年同期比20.2%減少の1万9394戸となった。 　初月契約率の平均は78.4%と、好調ラインの70%を5年(続く)