住まい・暮らし・文化
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幸福論的「住宅論」 住宅評論家本多信博 ◇8 住宅を介して考えれば 普遍的テーマが身近に
幸福について考えることは、人間について考えることである。住宅について考えることも、人間について考えることにほかならない。 人間についての深い洞察を欠いた住宅論ほど陳腐なものはないだろう。だから、(続く) -
居酒屋の詩 (15) 新鮮な海鮮料理を堪能 総武線小岩駅南口前「魚波」
住宅新報 8月28日号 お気に入りJR小岩駅南口に佐賀県玄界灘直送の新鮮な海鮮料理を食べさせる居酒屋を発見。駅前ロータリーに面したビルで2階のカウンター席からは(どうして私はこんなにもカウンターが好きなのか)大きなガラス窓の向こうに総武(続く) -
ニトリが宿泊事業に参入 小樽の老舗旅館の所有権取得
住宅新報 8月21日号 お気に入り家具小売業大手のニトリホールディングス(北海道札幌市、白井俊之社長兼COO)はこのほど、小樽市内の老舗料亭・温泉旅館「銀鱗荘」の所有権を取得し、8月20日から同社子会社のニトリパブリックが運営すると発表した(続く) -
木杭の軟弱地盤補強で評定取得 飛島・住林・ミサワ 小規模建築物向けに
住宅新報 8月21日号 お気に入り3社は8月9日に飛島建設本社で説明会(写真)を開いた。日本の国土は沖積平野が約10%を占め、人口の約49%が集中。地盤は地下水位が浅く軟弱で、粘性土、有機質土、砂質土などに分類される。砂質土には「丸太打設液状(続く) -
「イノベーション起こしたい」 HOMMA 米国で建て売り
住宅新報 8月21日号 お気に入りシリコンバレーで創業したスタートアップ企業のHOMMA・Inc(本間毅Founder・CEO=写真)は米国でプロトタイプ住宅の建設を行うプロジェクト「HOMMA ONE(ホンマ ワン)」を発表。7月31日には東京都港区のアーク森ビル(続く) -
ジブンハウス VR空間からインテリア購入 「JIBUN STORE」開始
住宅新報 8月21日号 お気に入り住宅購入サイト運営や住宅チェーン事業を展開するジブンハウス(川崎市川崎区、内堀孝史社長)は8月6日、VRからインテリア商品を販売するサービス「JIBUN STORE」を開始した。VR空間から直接、商品の購入ができるの(続く) -
阪大キャンパス移転で学寮整備 パナソニックH 民間付帯施設も運営
住宅新報 8月21日号 お気に入りパナソニックホームズが代表企業を務め、合人社計画研究所(広島市中区)、村本建設(大阪市天王寺区)、類設計室(大阪市淀川区)と共に構成するコンソーシアムは、大阪府箕面市船場のPFI事業「大阪大学箕面新キャンパ(続く) -
コンセプトホーム「五世代」 LIXIL住研 〝百歳時代〟に新提案
住宅新報 8月21日号 お気に入り住宅フランチャイズチェーン事業を展開するLIXIL住宅研究所(東京都江東区、今城幸社長=写真)はこのほど、五世代4世帯の家族が元気に暮らすコンセプトホーム『人生100歳時代の未来住宅～五世代』を発表した。08年以(続く) -
東京銭湯(東京都品川区) 新設サイトで〝風呂なし〟物件紹介 風呂がなくても、銭湯がある
住宅新報 8月21日号 お気に入り東京銭湯は、従来からウェブメディア『東京銭湯‐TOKYO SENTO‐』で銭湯の魅力を伝えてきた。元々、同社企画部長で不動産仲介フィールドガレージに在籍する鹿島奈津子氏による「魅力や楽しさを伝え、応援したい」と(続く) -
ワークショップを開催 全宅管理京都支部
住宅新報 8月21日号 お気に入り全国賃貸不動産管理業協会(全宅管理)京都支部は8月7日、京都市内の京都ガーデンパレスにおいて、第2回ワークショップを開催、当日は会員・関係者含め30人超が参加した。 全宅管理は全国宅地建物取引業協会連合会(続く) -
幸福論的「住宅論」◇7 宅建士の責務とは 「女性塾」で清水千弘教授が講演
日本大学教授で不動産業に造詣が深い清水千弘氏は、最近の講演でこう語る。 「ひとは幸せになるために一世一代の住宅を購入するのだから、仲介会社の営業社員は自分が扱う商品が顧客を真に幸せにしているかと(続く) -
居酒屋の詩(14) 心落ち着く四谷の老舗 しんみち通りの「太平山・総本店」
東京・四谷の「しんみち通り」は〝新橋〟ほどの迫力はないが、サラリーマンが多く行き交う飲み屋街である。そのやや奥、右手にある「太平山・総本店」に久しぶりに行った。近年、店舗の入れ替わりが多いこの通りに(続く) -
三井不、三井ホームにTOB 完全子会社化でグループ連携強化 戸建て事業の生産性向上へ
住宅新報 8月14日号 お気に入り三井不動産は8月3日、グループ会社である三井ホームへの株式公開買い付け(TOB)を決議。三井ホームは同日の取締役会で、TOBへの賛同を表明し、TOBへの応募を推奨することを決議した。完全子会社化が目的で、三井ホ(続く)
