住まい・暮らし・文化
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東建コーポ 女性専用の賃貸マンション 売り上げ目標は年1千億円
住宅新報 4月3日号 お気に入り賃貸マンション供給大手の東建コーポレーション(左右田稔社長)は4月16日、女性専用デザイナーズ賃貸住宅「ユーロピュアレディベル」の販売を開始する。 09年に販売した「レディベル」のリニューアル版として首都(続く) -
報道関係者懇開く プレ協
住宅新報 4月3日号 お気に入りプレハブ建築協会(樋口武男会長=大和ハウス工業会長)はこのほど、東京都千代田区の東海大学校友会館で報道関係者懇談会を開催(写真)。住宅部会の17年度活動状況を紹介した。 懇談会では(1)「住生活向上推進プラ(続く) -
パナソニックホームズ ガンバ大阪ユース、選手寮が竣工
住宅新報 4月3日号 お気に入りパナソニックホームズはサッカーJ1クラブのガンバ大阪の選手寮「青翔寮」(大阪府吹田市)を3月16日に竣工した(写真)。青翔寮にはユース(高校生)とジュニアユース(中学生)の選手が同22日から入寮。同社がJリーグクラ(続く) -
住友林業 JR九州熊本支社の木躯体担当 CLT駆使し広さを実現
住宅新報 4月3日号 お気に入り住友林業は九州旅客鉄道(JR九州)熊本支社の移転に伴う新支社の建設工事において、CLT(クロス・ラミネイティッド・ティンバー=ひき板を並べた層を、板の繊維方向が互いに直交するように重ねて接着した厚型パネル)構(続く) -
芝浦工業大学の学生団体と NPOなどで地域の防災意識啓発 燃えない壊れないまちづくりを実践 防災拠点を地域の集う場に
住宅新報 4月3日号 お気に入り東京都墨田区北部の旧向島区。昔ながらの下町の姿に郷愁を感じさせる一方で、狭あい道路に木造家屋が密集し、災害への弱さも見せる。79年に不燃化促進事業がいち早く始まったが、未だ十分ではない。従来の「燃えな(続く) -
自己表現がテーマ 不動産女性塾
住宅新報 4月3日号 お気に入り第8回不動産女性塾(北澤艶子塾長)が3月26日、東京・京橋の相互館110タワーで開かれた。不動産会社の女性経営者ら約50名が参加した。毎回、懇親会前に開かれるセミナーの講師はハリウッド大学院大学教授でパフォー(続く) -
入居始まる 大阪・健都の大型マンション
住宅新報 4月3日号 お気に入り近鉄不動産、大和ハウス工業、名鉄不動産は、大阪府摂津市千里丘新町で開発中の大規模マンション「ローレルスクエア健都ザ・レジデンス」(総戸数824戸)のⅠ工区(292戸)が2月に竣工、3月から入居開始し、新しい生活(続く) -
〝人生100年〟の 住宅資産設計 ◆下 木造文化が日本を救う
住宅新報 4月3日号 お気に入り時の経過と共に建物価値が劣化するという考え方をやめ、むしろ長い時を経た建物ほど高い価値があるという考え方に立てば、中古住宅市場の活性化がやりやすくなる。 これについては古い石造建築物が多い欧州では一(続く) -
夢か、うつつか 今宵も一献 本多信博 106回 レストラン「フォッセ」 〈東京・市ヶ谷〉九段北4丁目アルカディア市ヶ谷2F フレンチで〝花見〟
不動産流通推進センターが主催する恒例の花見が3月29日、東京・市谷で開かれた。参加者は18名。 レストランは窓がJR土手の桜並木に面した絶好の立地(写真左)で、毎年この店で開かれている。しかし、花より団子。(続く) -
友藤昭弘・吉村一建設社長に聞く 3年後に年間500棟を分譲 実習生など積極受け入れハウスメーカーへ脱皮
住宅新報 3月27日号 お気に入り――これからの住宅建設で最も重要なことは。 「商圏エリアの拡大に尽きる。当社販売拠点の堺エリアは地価の高騰で、土地の仕入れが困難な状況。高値で土地を取得すれば販売価格に転嫁せざるを得ない。結果、当社(続く) -
大和ハウス 有明エリアでマンション開発 タワマンとの差別化図る
住宅新報 3月27日号 お気に入り大和ハウス工業は3月17日、東京都江東区有明の湾岸エリアに建設中の分譲マンション「プレミスト有明ガーデンズ」のモデルルームを地下鉄月島駅前にオープンした。同マンションは地上15階建て、敷地面積6213m2、建(続く) -
中央住宅 蔵の寄贈で紺綬褒章 まちづくりへの貢献に高い評価
住宅新報 3月27日号 お気に入りポラスグループで戸建て分譲事業の企画・販売を展開している中央住宅(埼玉県越谷市、品川典久社長)は越谷市への「油長内蔵(あぶらちょううちくら)」(越谷市越ヶ谷三丁目2番19号)の寄付がまちづくりへの貢献として(続く) -
リクルート住まいC 首都圏新築一戸建て動向調査 購入価格は3年連続増
住宅新報 3月27日号 お気に入りリクルート住まいカンパニー(東京都港区、淺野健社長)は3月20日、「2017年首都圏新築分譲一戸建て契約者動向調査」を発表した。調査自体は01年から実施。14年から毎年調査しており、公表は今回が初めて。調査対象(続く)
