大成建設ハウジング(東京都新宿区)が実施した「災害時の住まいに関する意識調査」によると、住宅を購入する際に7割以上が「耐震性能」を重視することが分かった。また、静岡県内の居住者に絞って同じ質問をしたところ、8割以上が同様に回答した。
住宅を購入する際に重視する条件について、74%が「耐震性能」と回答。2位の「価格」(40%)、3位の「耐久性能」(32%)を大きく引き離した。また、静岡県内の居住者は85%が「耐震性能」と回答。全体の回答率より10ポイント以上高く、東海・東南海・南海の三連動型地震の発生に対する懸念が影響しているとみられる。
調査は6月12～14日にかけて実施し、「東日本大震災時に居住していた住居に不安を覚え、かつその住居に現在も居住している」と回答した20～69歳の男女600人を抽出して集計。このうち、静岡県内の居住者300人からの回答を別にまとめ、意識差の有無を調べた。
