キーワード:耐震 に関連する記事
-
大開口と耐震性を両立する「高耐力コア」で特許取得 LIXIL住研
LIXIL住宅研究所アイフルホームカンパニーは11月14日、自社で開発した耐震構造「高耐力コア」に関して特許を取得したことを発表した。 「高耐力コア」は、耐力壁に使用する構造用面材をコア状(続く) -
「耐震」「木」テーマに名古屋で総合展示会、ナイス
ナイスは6月23、24日の2日間、名古屋市のポートメッセなごやで「住まいの耐震博覧会」「木と住まいの大博覧会」を開く。住まいや木材の関連する住宅関連事業者や自治体、学術機関などが集ま(続く) -
大東スチール本社建替にオリジナル鋼管杭工法を採用 大東建託
リジナル鋼管杭工法「DK-SSパイル」の初施工現場として、グループ会社である大東スチール(静岡県焼津市)の本社建替工事での採用を決めた。耐震性を向上させるために建て替えを計画したところ、同工(続く) -
ナイス、2月16~18日にビッグサイトで住まいの博覧会
ナイスは2月16~18日の3日間、東京ビッグサイトで「住まいの耐震博覧会」「木と住まいの大博覧会」を開く。「耐震」「省エネ」「健康」「木材活用」「IT」をテーマに、一(続く) -
木造耐震住宅の最新技術学ぶ後援会 10月から 工務店F
社)工務店フォーラム(東京都品川区、高口洋人代表理事)は静岡と東京の2会場で、「必ず起きる大地震に備える 木造耐震住宅建築の最新技術講演会」を開催する。国交省国土技術政策総合研究所との共(続く) -
東京都が9月に耐震キャンペーン展開
東京都はこのほど、「2016夏耐震キャンペーン」の概要を発表した。 9月1日に「耐震化フォーラム」を東京都議会議事堂都民ホールで行う。テーマは「成功事例から学ぶ!既存住宅アドバイザー講習会、2月4日から開催 首都圏連携など
中古住宅流通促進協議会(東北連携)、首都圏既存住宅流通促進協議会(首都圏連携)は2月、東日本の5会場で「既存住宅アドバイザー講習会」を開く。 同講習会は仲介事業者に、物件案内の際に「瑕疵保険の付帯」「地方の老朽ストック建替え促進 耐震・環境不動産形成事業の要件緩和
国土交通省は、耐震性不足の建築物を建て替えやすくする制度を整える。耐震・環境不動産形成促進事業の事業要件をこのほど改正した。訪日外国人の急増により需給がひっ迫してい(続く)耐震不足の住宅ストックは約900万戸 4分の3が戸建て 国交省
ほど開催された第41回住宅宅地分科会で、国土交通省が既存住宅ストックの現状を示すデータを公表した。それによると、耐震性能不足の住宅ストックの大半を、戸建て住宅が占めることが分かった。(続く)「壁壊さない」耐震改修の新工法、今秋より販売へ LIXIL
LIXILは今秋、既存の壁を壊さずに施工できる木造住宅向けの耐震改修工法「アラテクト」の販売を本格的に始める。このほど、同工法を取り扱う登録店舗をウェブサイト上で公開した。 同工(続く)国交省、来年度予算でストック重視継続 自民党部会で説明
概算要求の柱に据えるのは「東日本大震災からの復興加速」、「国民の安心・安全の確保」、「豊かで利便性の高い地域社会の実現」、「日本経済の再生」。内容がほぼ確定している国土形成計画などを推進しつつ、ストッ空き家改修でセーフティネットに 国交省、戸当たり50万円補助
」を開始した。空き家などを活用し、高齢者や障害者、子育て世帯向けの賃貸住宅を供給する取り組みを支援する。床面積が原則25m平方メートル以上の住宅で、一定の所得以下の高齢者、障害者、子育て世帯が入居するこ(続く)ナイス、仙台で「住まいの耐震博覧会」開催 7月11・12日
ナイスは7月11日、12日の2日間、仙台市の「夢メッセみやぎ」で「住まいの耐震博覧会・住まいの元気フェア」を開催する。 住宅の耐震構造の仕組みや地震に強い住まいづくり(続く)壁、床の解体不要 木造耐震改修の新工法 LIXILが開発
LIXIL(東京都千代田区)はこのほど、高強度の繊維を素材とする木造住宅向けの耐震改修工法「アラテクト」を開発した。壁や床、天井を壊さずに施工でき、コストを一般的な耐震改(続く)15年度予算が閣議決定 地価公示、地点数を拡充 国交省一般会計は5兆7887億円
となった。国交省の予算では、東日本大震災からの復興加速、国民の安全・安心の確保、地域の活性化、成長戦略の具体化に重点を置く。住宅・不動産部門では密集市街地の総合防災事業に新しく24億円、省エネ性能や耐久「耐震に不安」も低い耐震補強の優先度 住環境研調べ
住環境研究所がこのほどまとめた「リフォーム実態調査」で、住まいの耐震性能に最も不安を抱いているのに、リフォーム工事における耐震補強の優先順位は14位という実態が明らか(続く)耐震診断を無料実施 「買主が耐震化で減税」受け対応 東急リバブル
東急リバブルはこのほど、売買仲介時の建物保証サービスの一環として、耐震診断の無料実施を始めた。2014年度の税制改正により、中古住宅の引き渡し後に買主が耐震基準適合証明(続く)住みながら外壁刷新、外断熱・耐震確保 エイブルが賃貸オーナーに
エイブルは今夏から、賃貸物件オーナーを対象に木造住宅の耐震補強と外断熱効果のある外壁材「APS外壁外断熱耐震補強パネル」を用いたリノベーションのコンサルティング業務を(続く)リニュアル仲介、ハトマーク機構と提携 中古流通ワンストップサービスで
区、和氣猛仁理事長)と提携した。リニュアル仲介が提供しているワンストップサービスのうち、インスペクションや各種証明書発行業務などの一部を「既存住宅流通サポートサービス」として、同機構の会員会社も提供で