マンション・開発・経営
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三井不レジ キッチンを簡単に移動 間取りフリープラン開発
住宅新報 9月15日号 お気に入り三井不動産レジデンシャルはこのほど、住戸内の約80%部分のレイアウトを変えられる間取りフリープラン「Imajie(イマジエ)」を開発、その第一弾として10月下旬に販売を開始するに「パークホームズ赤羽西」で導入す(続く) -
パークシティ大崎の商業施設 オリーブテラスが開業
住宅新報 9月15日号 お気に入り三井不動産など6社が参画して5月に竣工した東京都品川区北品川5丁目の市街地再開発事業による街「パークシティ大崎」の商業ゾーン「パークシティ大崎オリーブテラス」が9月11日、開業した。 スーパーなどが入る(続く) -
12都市のオフィスビルストック1.1億平米 新耐震以前は27%も 不動研調査 今後3年で供給586万平米
住宅新報 9月15日号 お気に入り日本不動産研究所はこのほど、全国オフィスビル調査(15年1月現在)の結果をまとめた。東京区部、大阪、名古屋の三大都市と、札幌、仙台、さいたま、千葉、横浜、京都、神戸、広島、福岡の主要オフィス街の延べ床面(続く) -
日本的経営を世界へ発信 公益資本主義推進協など 未来創造フォーラム開く
住宅新報 9月15日号 お気に入り地球益に貢献する「企業経営の在り方」を日本から世界に発信する――ことを目的とした、未来創造経営者フォーラムが9月8日、東京都文京区関口のホテル椿山荘東京で開かれた=写真=。公益資本主義推進協議会(大久保秀(続く) -
「高断熱」でゼロエネを 暖房エネルギーを大幅削減 リスト 深沢で全5棟
住宅新報 9月15日号 お気に入りリストは9月下旬から、「ゼロエネルギー・エコハウス」を目指した新築分譲戸建て住宅「リストガーデン オーレリアン深沢」(全5棟)の販売を開始する。 「高断熱・高気密」「省エネ」「創エネ」をテーマとした住(続く) -
千葉・実籾で大規模物件竣工 「ユトリシア」1453戸 最終街区は割安感好評
住宅新報 9月15日号 お気に入りユトリシアは、大成有楽不動産、名鉄不動産、三交不動産、東レ建設、新日本建設、長谷工コーポレーションの6社が事業主。06年にJFE工場跡地を取得し開発。09年2月の壱番街竣工以降、順次入居を進めてきた。現在分(続く) -
海外居住オーナー向け火災保険 第1Qで前年実績確保 リロ・フィナンシャル
住宅新報 9月15日号 お気に入り保険の総合代理店であるリロ・フィナンシャル・ソリューションズの「海外居住オーナー向け火災保険」の契約が順調に伸びている。前年度から本格的対応を始め、年間約40件だった契約件数が15年度は4～6月の第1四半(続く) -
三菱地所 丸の内で地元と一体 医療対応、建物危険度判定も
住宅新報 9月8日号 お気に入り三菱地所は9月1日、東京・丸の内地区で今年で89回目となる総合防災訓練を実施した。東京湾北部を震源とする震度7の大地震が発生したことを想定し、全社員が災害対策要員として初動対応や安否確認、情報収集、資機(続く) -
大地震に備え一斉に防災訓練 三井不ビルの空室フロアで テナント参加 エレベーター救助など
住宅新報 9月8日号 お気に入り大地震が発生したとき、実際に働いているビルのエレベーターなどの設備はどうなるのか。オフィスビルの空室フロアを使って、勤務者にエレベーター閉じ込め時の救助などを体験してもらう防災訓練がこのほど、東京都(続く) -
森ビル 六本木ヒルズで 社員500人参加 心肺蘇生など真剣に
住宅新報 9月8日号 お気に入り森ビルは9月1日、本社のある東京都港区の六本木ヒルズで総合震災訓練を行った。社員500人が震災用身装備品を着用し、7チームに分かれて、心肺蘇生・AED(写真)、救急搬送、消火活動、火災時煙体験、簡易トイレ設置(続く) -
東京駅前に高さ日本一のビル 三菱地所など 常盤橋街区3ヘクタール余を再開発 完成は12年後新しいシンボル目指す
住宅新報 9月8日号 お気に入り東京の新しいシンボルとなる街に――。三菱地所はこのほど、東京駅日本橋口前の敷地面積3.1ヘクタールに、日本一の高さ390メートルの超高層ビルなど4棟のビルで構成する「常盤橋街区再開発プロジェクト」(千代田区大(続く) -
自由学園と防災協定 三菱地所レジ
住宅新報 9月8日号 お気に入り三菱地所レジデンスは9月3日、学校法人自由学園と防災力強化を目的とした「防災協定」を締結した。学校での授業を通じ、小学生から大学生までの各段階に応じた防災教育に協働で取り組み、防災について伝える側と受(続く) -
障がい者スポーツ協とオフィシャル契約締結 大京
住宅新報 9月8日号 お気に入り大京はこのほど、日本障がい者スポーツ協会(JPSA)とオフィシャルパートナー契約を締結した。JPSAが目指す「スポーツの価値を誰もが享受できる社会」、ひいては「活力ある共生社会」実現の一助になることが目的。同(続く)
