住まい・暮らし・文化
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試験合格者に認定証交付 家電製品協会
住宅新報 5月15日号 お気に入り家電製品協会認定センターは5月1日付で、第34回家電製品協会認定資格試験(3月に実施)の合格者に認定証を交付した。 資格の内容は「家電製品アドバイザー資格(販売・接客のプロ)」「家電製品エンジニア資格(家電(続く) -
春商戦、「VR内見」で好調 確度高まり、成約件数20%増 賃貸SHOPニチワ巣鴨営業所
住宅新報 5月15日号 お気に入り単身、家族に人気の町 巣鴨営業所は16年7月のオープン。「おばあちゃんの原宿」として有名な巣鴨地蔵通商店街をはじめ、六義園や旧古河庭園など散策スポットが豊富な巣鴨駅徒歩1分の1階に店舗を構える。文京区(続く) -
課題 発見 ■5 定期借家権普及の知られざる効果(下) 家賃保証はサブリースだけではない 【普通借家権と4年間の支払総額を比較】
サブリースをめぐるトラブルが数多く発生しているが、定期借家権であれば家主はサブリースよりも少ないリスクで家賃保証が可能になる。 新築時は不要 大手管理会社などによるサブリース契約(原賃貸借契約)(続く) -
居酒屋の詩(1) 今は昔、思い出すのは 優しかったママさんの顔
「住宅新報」は長い歴史を重ねている。昔は社内に組版ソフトなどなかった。締め切りの金曜日夜、記者は原稿を書き終えると、それに見出し伝票を付けてブランケット版の割り付け用紙にホチキスで留めていた。当番に(続く) -
高層化する木造建築の魅力(中) 日本木造耐火建築協会理事 安達広幸 市街の狭小地でも 省エネ効果も十分発揮
住宅新報 5月8日号 お気に入り前回は新潟市の木造5階建てマンション「イニエ南笹口」を紹介したが、今回は都市部での興味深いプロジェクトを紹介したい。100m2(約30坪)程度の敷地に木造5、6階建てのワンルームマンションを建てるという計画であ(続く) -
トヨタホーム 木質住宅に本格参入 まず神奈川の分譲物件で
住宅新報 5月8日号 お気に入りトヨタホーム(名古屋市東区、山科忠社長)は今年度から、木質住宅事業に本格参入する。参入の背景には(1)顧客の木質ニーズへの対応、(2)木質ビルダーのシェア獲得、(3)分譲事業の強化――がある。4月26日には分譲専用(続く) -
アキュラホーム 和紙で光の移ろいを表現 創業40周年記念第1弾
住宅新報 5月8日号 お気に入り78年10月に創業したアキュラホーム(東京都新宿区、宮沢俊哉社長)は今年、創業40周年となる。その記念事業第1弾として、4月28日に神戸市東灘区の神戸展示場(ABCハウジングコレクション神戸東)内に、和紙作家・堀木(続く) -
TOTO 売上高、利益が過去最高 リフォーム市場の活性化目指す
住宅新報 5月8日号 お気に入りTOTO(北九州市小倉北区、喜多村円社長)は4月27日、18年3月期連結決算を発表した。売上高5923億100万円(対前期比4.4%増)、営業利益526億200万円(同10.9%増)、経常利益543億7600万円(同12.9%増)、当期純利益367億980(続く) -
積水化学 フィルム型LiB増産へ 生産効率の向上も
住宅新報 5月8日号 お気に入り積水化学工業は連結子会社のエナックス中部事業所(愛知県常滑市)に約40億円を投資し、住宅向けを中心としたフィルム型リチウムイオン電池(以下フィルム型LiB)単電池の建屋・生産設備の増設を決定。19年度下期から(続く) -
総受注金額、2期連続のプラス 住団連・景況感調査 回復傾向が継続か
住宅新報 5月8日号 お気に入り住宅生産団体連合会(住団連、和田勇会長)は4月25日、18年4月度の「経営者の住宅景況感調査」報告を公表した。 それによると、総受注戸数はプラス・マイナス0ポイント(18年1月度はプラス4ポイント)。総受注金額は(続く) -
総会、懇親会開く 全陶連
住宅新報 5月8日号 お気に入り全国陶器瓦工業組合連合会(全陶連、野口安廣理事長=写真)は4月24日、東京都千代田区のアルカディア市ヶ谷・私学会館で総会を開催、18年度事業計画を決めた。 計画内容は(1)JASS(日本建築学会建築工事標準仕様書)(続く) -
技術研究棟を着工 富士通ゼネラル
住宅新報 5月8日号 お気に入り富士通ゼネラル(神奈川県川崎市、村嶋純一社長)は4月、川崎本社敷地内に建設する「技術研究棟」(仮称)に着工。19年6月に竣工し、業務を開始する。同社は現在、空調機の「開発体制の革新」と「営業活動の強化」を両(続く) -
ハウスメーカーの働き方改革(下) 労働環境の向上を巡って 〝新3K〟現場を目指して
住宅新報 5月1日号 お気に入り労働生産人口(15～64歳)は95年をピークに減少。それに伴い、建設業の技能労働者も減少している。日本建設業連合会や建設経済研究所によれば、14年度の建設業労働者数(15～70歳)は345万人。そのうち25年度までに216(続く)
