住まい・暮らし・文化
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介護関連に本格参入 大阪でデイサービス開設 サンヨーホームズ
住宅新報 4月30日号 お気に入りサンヨーホームズは、大阪府豊中市で同社初のデイサービスセンターを開設、高齢化をにらみリハビリ特化型デイサービスを中心にした介護関連事業に本格的に乗り出す。同社中期経営計画「ニューネクストステージ2020(続く) -
浦安市の大規模マンション 震災復旧工事が完了 長谷工
住宅新報 4月30日号 お気に入り東日本大震災で地盤沈下などの被害を受けた、千葉県浦安市の新浦安駅前にある大規模マンション、エルシティ新浦安の復旧工事が完了した。改修工事などを行った長谷工リフォーム(東京都港区)と長谷工コーポレーショ(続く) -
リノベ物件や分譲宅地など 防災機能を強化 大型備品で体験イベント リビングライフ
住宅新報 4月30日号 お気に入りリビングライフ(東京都世田谷区)は、同社が供給するマンションや分譲宅地の防災機能強化を促進する。大型テントや五右衛門風呂、発電機など、個人では用意が難しい備品を備えた1000万円規模の防災備蓄庫「まもりBO(続く) -
耐震・省エネを強化 5割アップの高耐力壁を開発 地所ホーム
住宅新報 4月30日号 お気に入り三菱地所ホームは4月23日、高耐力壁として開発した「ハイプロテクトウォール」の標準採用と全館空調自動制御機能搭載を発表した。 ハイプロテクトウォールは、一般的な2×4工法における構造壁の耐力を50%アップ。(続く) -
「渋谷ホーム ギャラリー」 4月27日オープン
住宅新報 4月30日号 お気に入り三菱地所ホーム(西貝昇社長)は4月27日、「渋谷ホームギャラリー」を開設した。 高い耐震性能を発揮する独自開発の構造テクノロジーと全館空調「エアロテック」が創る、快適でラグジュアリーなコミュニティ空間を(続く) -
ネット住宅に「蔵」付き ミサワホーム
住宅新報 4月30日号 お気に入りミサワホームは、インターネット住宅販売サイト「ミサワウェブダイレクト」で販売している木質系戸建住宅「ジャストプラス30」に、収納空間「蔵」を設けたタイプを追加した。4月27日から販売を始めた。「蔵」は、1(続く) -
マンションに新サービス 「宅配レンタカー」導入 サンケイビル
住宅新報 4月30日号 お気に入りサンケイビルは、5月上旬から販売を開始する分譲マンション「ルフォン南大塚ザ・レジデンス」(東京都豊島区、総戸数65戸)に、「宅配レンタカーサービス」を導入する。レンタカーを利用する際、宅配ボックスを使っ(続く) -
庶民派マンション売れ行き好調 「ラヴィアンコート南鳩ヶ谷」 日土地建物販売 設備の充実と割安感が人気 意外に近い都心へのアクセス
住宅新報 4月30日号 お気に入りアベノミクス期待による株高で、富裕層向けの高額マンションが売れている。一般庶民向けはそれほどでもないという声が聞かれる中、立地と充実した設備が標準装備されながら、中心価格帯が2000万円台という手頃感が(続く) -
三井ホームG 主題は「地域とつながる」 デザイン・フォーラムに700人参加
住宅新報 4月30日号 お気に入り三井ホームグループによる「デザイン・フォーラム2013」が4月23日、日本橋三井ホールで開かれ、グループ社員など約700人が参加した。デザインのノウハウや情報をグループが共有することで、三井ホームのデザイン力(続く) -
東京ショールームで「タイルを鑑賞する」 リビエラが提案
住宅新報 4月30日号 お気に入り東京・西新宿に3月末、イタリアタイルの「東京ショールーム」を開設したリビエラ(本社・静岡市葵区、加藤久和社長)は、商品を見比べるだけのショールームではなく、「タイルを鑑賞する」空間という提案を行ってい(続く) -
「振興会」から「協会」へ 実績踏まえ名称変更 シェアハウス振興会
住宅新報 4月30日号 お気に入り一般社団法人シェアハウス振興会(山本久雄代表理事)は4月23日、東京・渋谷のヒカリエで、14年度会員総会を開いた。会員36社のうち17社が参加。新任理事の紹介、今後の活動方針などが報告された。 それによると、(続く) -
今週の糸口 時代論的住まい論 1 量を確保するための質でいいのか
住宅新報 4月30日号 お気に入りラルゴ・コーポレーション社長の山本治男氏は4月16日、「REB-1000社の会」で講演し、「失われた30年を取り戻すチャンス到来、時は今!」と訴えた。 「(景気回復の兆しが出てきたが)不動産価格も、株価も、税収さ(続く) -
●パナホームが防災機能を兼ね備えた緑の広場開設 ニュースフラッシュ
住宅新報 4月30日号 お気に入りパナホームは4月19日、同社敷地内において、地域の生態系ネットワーク保全と防災セーフティエリアを形成する緑化ゾーン「つながりのひろば」を開設した。 今回の取り組みは、同社が今年8月に創業50周年を迎える(続く)
