住まい・暮らし・文化
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菜園付き賃貸が完成 西大宮で見学会開催 積水ハ
住宅新報 8月28日号 お気に入り積水ハウスは8月25.26日の2日間、埼玉県さいたま市で「コミュニティ菜園」付き賃貸住宅の完成現場見学会を開いた。人気の商品シャ―メゾン2階建て賃貸住宅3棟と太陽光発電、コモンスペースなどが設けられているのも(続く) -
今週の糸口 省エネが住宅の資産価値につながる日
一軒の家が立ち上がるごとに、街が完成に近づいていく。そうした明確なコンセプトを持つ開発エリアであれば、そこに建つ住宅の資産価値が将来にわたって維持される可能性は高い。昨今、注目を集めている「スマ(続く) -
●ノーリツがシャワーヘッドを活用した施工不要のミスト装置を発売 ニュースフラッシュ
住宅新報 8月28日号 お気に入り湯まわり設備メーカーのノーリツ(神戸市)はこのほど、施工が不要で現在使用しているシャワーヘッドに簡単に取り付けできるミスト「マイケアミスト」を商品化し、9月3日から発売する。これまで提案してきた本格的な(続く) -
●ハウスクエア横浜が9月の住まいづくり講座、「知っておきたい基礎知識」など ニュースフラッシュ
住宅新報 8月28日号 お気に入り日本住情報交流センターが運営する総合住宅展示場・ハウスクエア横浜(横浜市都筑区中川1)はこのほど、9月の週末に実施する「住まいづくり講座」のラインアップを発表した。8日は「1日で学べる家づくり講座～家づく(続く) -
●ヨコ型高機能ブラインド「パーフェクトシルキー」 立川ブラインドが発売 ニュースフラッシュ
住宅新報 8月28日号 お気に入り立川ブラインド工業(東京都港区三田)は9月3日から、調光性、プライバシー、省エネといったブラインドの優れた点を進化させたヨコ型高機能ブラインド「パーフェクトシルキー」を全国発売する。機能やデザインだけで(続く) -
三井不リフォーム 既存住宅を〝スマート化〟 国交省先導事業に採択で加速
住宅新報 8月21日号 お気に入り三井不動産リフォームは、既存住宅の〝スマートハウス化〟を加速する。 同社が提案した「パッシブデザインによるサステナブルリフォーム計画」が国土交通省の「12年度(第1回)住宅・建築物省CO2先導事業」に、住(続く) -
40坪でも二世帯住宅に 築20～30年の単世帯に改修提案 旭化成リフォーム
住宅新報 8月21日号 お気に入り旭化成ホームズの子会社、旭化成リフォームは8月20日、過去に供給した40～50坪の単世帯住宅を二世帯住宅にリフォームする事業を始めた。比較的小規模な床面積の住宅でも快適な二世帯住宅となるよう、同居していて(続く) -
NTT都市開発 既存サ高住にベネッセの介護 同一スタッフで安心感を
住宅新報 8月21日号 お気に入りNTT都市開発は9月上旬、同社が所有する東京都葛飾区のサービス付き高齢者向け住宅「ウェリスオリーブ新小岩」内に、ベネッセスタイルケアの介護事業所を開設することを決めた。これまで介護が必要な入居者は、個別(続く) -
CRE戦略を本格化 三菱地所などパートナーに セイノーHD
住宅新報 8月21日号 お気に入りセイノーホールディングスがCRE戦略のパートナーに三菱地所グループなどを選定した。西濃運輸、北海道西濃運輸など輸送会社だけでも全国に42社のグループ企業を擁している同社は今年4月、不動産開発部を新設。本格(続く) -
環境・生活資材関連、新社で展開 三菱樹脂 建材事業はシステム化製品で
住宅新報 8月21日号 お気に入り三菱樹脂(東京都千代田区、姥貝卓美社長)は、塩ビ管などの管材事業を積水化学工業に譲渡する(今年度中に完了予定)のに伴い、環境・生活資材関連分野を集約し、新会社による製販一体の事業体制に改める予定だ。顧客(続く) -
細野透×殿木真美子 旬な作品 住宅レビュー (83) 六本木3分で公園隣接 北と南でプラン構成に工夫 「ブランズ六本木」 東急不動産
六本木は、今最もエネルギーに満ちあふれたまちといっていいだろう。大規模な商業施設、オフィスが集まり、現在もそこここで再開発事業が進んでいる。 六本木ヒルズを皮切りに、「住む町」としても変貌を(続く) -
地域単位で省エネ実証 「ファインコート大倉山」 経産省・次世代事業に採択 三井不レジ
住宅新報 8月21日号 お気に入り三井不動産レジデンシャルが10月販売予定の「ファインコート大倉山マスターズヒル」(東急東横線大倉山駅徒歩11分、33戸)はこのほど、経済産業省の「次世代エネルギー・社会システム実証事業」に採択された。入居後(続く) -
住友林業 大臣認定新規取得で対応 建基法違反個所の性能確認済み
住宅新報 8月21日号 お気に入り住友林業は8月10日、国土交通省から同日、都内で建築した準耐火の木造戸建て住宅について建築基準法違反の指摘を受けたことに関し、不適合と指摘された施工法でも既に公的機関による安全性が確認されていることか(続く)
