住まい・暮らし・文化
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決算 国内は減収減益、米国ではウォシュレットで増益 TOTO、 第2四半期決算
TOTOは10月30日、21年3月期第2四半期の決算を公表した。国内の業績は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、ショールームの臨時閉鎖などにより減収減益。 海外の住設事業は、中国やベトナムはコロナ禍で減(続く) -
凜として輝く女性たち 一般社団法人不動産女性塾 vol.14 マイナスからの再スタート (株)住宅ファミリー社 会長 大前 久明子
住宅新報 11月10日号 お気に入り私が、初めて北澤塾長にお会いしたのは19年8月17日に有馬温泉の一泊旅行に御来阪いただいたときです。(一社)大阪府不動産コンサルティング協会妹尾副会長の発案により東京の不動産女性塾と大阪コンサル協会の女性(続く) -
住団連住宅景況感 6期連続のマイナス 戸建ては注文、分譲が改善
住宅新報 11月10日号 お気に入り住宅生産団体連合会(住団連、阿部俊則会長=積水ハウス会長)は11月5日、定例会記者会見を開催し、20年度第3回の「住宅景況感調査」の結果を公表した。同調査は、7月に住団連および、住団連団体会員の会員企業15社の(続く) -
無人モデルハウス5カ所オープン 宇都宮アイフルホーム
住宅新報 11月10日号 お気に入りLIXIL住宅研究所アイフルホームカンパニーのFC加盟店である宇都宮アイフルホーム(市川大士社長)は10月31日、遠隔操作とスマホを利用した音声ガイダンスシステムにより、スタッフが常駐しない県内初の無人モデルハ(続く) -
プレハブ協 戸建てのZEH供給率61.8% 住生活向上へ 実績報告
住宅新報 11月3日号 お気に入りプレハブ建築協会(芳井敬一会長=大和ハウス工業社長)は10月27日、オンラインで「住生活向上推進プラン2020」および「エコアクション2020」の19年度実績報告説明会を開催した。 「住生活向上推進プラン2020」(続く) -
住友林業 CLT移動式建築の実証棟が完成 宿泊施設に運用、データ蓄積へ
住宅新報 11月3日号 お気に入り「CLT combo(仮称)」は、同社が木造建築で培った技術を用いて開発中の移動式木造建築で、キャンプ場等での宿泊施設やワークスペース、セカンドハウスなど様々な用途・場所での利用(マルチユース)を想定している。(続く) -
小学生作文コンクール 国内外から応募3674点 木住協
住宅新報 11月3日号 お気に入り日本木造住宅産業協会(木住協、市川晃会長=住友林業社長)は10月24日、オンラインで「木のあるくらし」作文コンクール表彰式を開催した。同コンクールは小学生が対象で、23回目となる今回は、国内657校に加え、特別(続く) -
埼玉・朝霞市に有老ホームを開設 積水化学工業グループ
住宅新報 11月3日号 お気に入り積水化学工業住宅カンパニーのグループ会社ヘルシーサービス(千葉市、高野健治社長)は11月1日、住宅型有料老人ホーム「ガーデンコート朝霞」(31戸)を開設した。住宅型有料老人ホームのメリットを生かし、介護保険(続く) -
イクメン企業アワードグランプリを受賞 積水ハウス
住宅新報 11月3日号 お気に入り積水ハウスは10月28日、厚生労働省主催の「イクメン企業アワード2020」でグランプリを受賞した。8回目となる「イクメン企業アワード」は、働きながら安心して子育てできる労働環境の整備を推進するため、男性の育(続く) -
積水化学工業住宅C、埼玉県東松山市 サステナブルなまちを開発
住宅新報 11月3日号 お気に入り積水化学工業住宅カンパニーはこのほど、埼玉県東松山市において、安心・安全で、環境に優しく、災害に強いサステナブルなまち「東松山リードタウン」の建築条件付き土地の販売を開始した。1月に建て売り分譲住宅(続く) -
YKKAP 「小屋」空間で快適ライフを実現 2タイプ、21年販売予定
住宅新報 11月3日号 お気に入りYKKAP(東京都千代田区、堀秀充社長)は、10月29日～11月29日に開催される「LIVING TECH Conference 2020 暮らしとテクノロジー展」にて快適に生活できる小屋「HACOBASE(ハコベース)」(日本商標出願中)の公開展示を(続く) -
三菱地所ホーム コロナ対策の全館空調 医療メーカー日機装と共同開発
住宅新報 10月27日号 お気に入り「新・エアロテック-UV」は、従来の全館空調「エアロテック」のダクト部に日機装の深紫外線LEDとエキスパンド光触媒フィルターで構成される「新・UVクリーンユニット」を組み込んだシステム。紫外線照射と光触媒作(続く) -
受注速報9月度 回復基調が目立つ WEB限定商品も伸長
住宅新報 10月27日号 お気に入り主要住宅メーカー各社の9月度受注速報(金額ベース)が発表された。受注速報は前年同月比(単月)と比較するもの。大きく数字が伸びている各社は、前年同月のハードルが低く、実際は数字ほどではないとの説明が多い。(続く)
