パナソニックホームズの「くらし研究室」は9月2日、「省エネに関する認知調査」の結果を発表した。同調査は、賃貸住宅の省エネに関する転居意向者の認知実態やニーズの把握を目的に、首都圏(東京・神奈川・埼玉・千葉の1都3県)の在住者で20～69歳の5年以内の賃貸住宅への転居意向者の男女520人に実施したもの。
「ZEH」の理解度を確認したところ、「聞いたことがあり、内容も知っている」との回答は16.2%にとどまり、「聞いたことがなく、知らない」は57.7%を占めた。一方、断熱性能のメリットについて「知っている」との回答は、「光熱費削減」が75.2%、「快適性」が74.0%に上った。
ZEH賃貸住宅の入居について「家賃アップ分が光熱費削減額と同等であればZEH賃貸を選ぶ」との回答は45.8%と、「選ばない」の回答率23.8%の役2倍に上った。一方で、ZEH賃貸を探す方法については、「知っている」との回答は20.8%にとどまった。
また、「省エネ性能表示制度」については、「聞いたことがあり、内容も知ってた」との回答は11.0%にとどまり、「聞いたことがなく、知らなかった」が65.8%を占めた。一方、同制度を理解した上で、ラベルによるZEH賃貸の選びやすさについては、「選びやすいと思う」との回答が61.7%に上った。
