住まい・暮らし・文化
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記者おすすめ 今宵も一献 (24) 小料理つくし亭(東京・新橋) 気さくな美人女将がお相手
JR新橋駅烏森口を出ると西口商店街の横看板が目に入る。サラリーマンも正体不明の〝自由人〟も昼間からワイワイ・ガヤガヤ。この猥雑な雰囲気の街にひっそりと佇む小粋なお店。まさかと思うほど美しい女将(写真)が(続く) -
経営と事業継承に力 ジャーブネット全国大会 底上げ実り加盟再開
住宅新報 7月19日号 お気に入り工務店・ビルダー285社の全国ネットワークである「ジャーブネット」(アキュラホーム主宰)とアキュラグループはこのほど、17回目となる全国大会と「木造住宅の可能性と近未来の豊かな暮らし」と題したシンポジウム(続く) -
来年、新FCシステム導入 ユニバーサルH 札幌でFC大会
住宅新報 7月19日号 お気に入り住宅FCを展開するユニバーサルホーム(加藤充社長)はこのほど、全国大会グランドコンベンション2016を札幌で開催し、加盟FCより700人が参加した。 加藤社長は講話で、「延期が決まった消費税増税だが、過去の例か(続く) -
高度化する住まいの資源循環 積水ハウスエコ・ファーストパーク 年間約4400人が来場
住宅新報 7月19日号 お気に入り積水ハウスが15年5月にオープンした「エコ・ファーストパーク」が1年間で約4400人の来場者を集めている。環境を守るために住まいが果たせる役割を体験を通して学べるテーマパークで、同グループが取り組み最先端の(続く) -
余剰電力を有効活用 リフォームでも展開 積水化学
住宅新報 7月19日号 お気に入り積水化学工業住宅カンパニーは、同社が供給した住宅の入居者向けリフォーム新商品として、「ⅤtoHiemリフォーム」をこのほど発売した。新築住宅で採用済みの最新のエネルギー設備をリフォームに投入する。 太陽光(続く) -
リフォーム500店に LIXIL
住宅新報 7月19日号 お気に入りLIXILのリフォームFCの加盟店舗がこのほど全国500店を超えた。同グループは、15年4月に2つのリフォーム加盟店組織を同FCに統合した。加盟店拡大に取り組むほか、全店舗にリフォームコンシェルジュの配置も推進中で(続く) -
リフォーム作品募集 120作品を選出へ TDYのリモデル
住宅新報 7月19日号 お気に入りTOTO、DAIKEN、YKK APは3社主催の「TDYリモデルスマイル作品コンテスト2016」の作品募集を、8月1日から10月31日まで行う。対象はリモデルに積極的に取り組む設計事務所や工務店。環境配慮、家族構成やライフスタ(続く) -
低層住宅の労災が大幅減 15年・住団連報告
住宅新報 7月19日号 お気に入り住宅生産団体連合会(会長・和田勇積水ハウス代表取締役会長兼CEO)の工事CS・安全委員会がまとめた低層住宅の労働災害発生状況報告書によると、15年(1～12月)に発生した労働災害は428件(休業4日以上の災害で一人親(続く) -
侍会がゴルフコンペ 市原で11回目開催
住宅新報 7月19日号 お気に入り中堅ディベロッパーを中心に情報交換・交流を深めている「侍会」はこのほど、鶴舞カントリー倶楽部(千葉県市原市)で11回目となる懇親ゴルフ会を開催した。 23人が参加した今回のコンペでは、優勝は濱崎拓実氏(ア(続く) -
ここがポイント! 不動産営業の考え方 「基本」を鍛える (12)クレームとの向き合い方 迅速対応で「チャンス」に
ある会社の管理担当者から、クレーム対応についてこんな相談を受けました。 「早朝から、解約立ち合いの連続。やっと仕事を終え、事務所に戻ると、山のような入居者からの改善依頼…。疲れているのに、これから電(続く) -
収益物件を買取再販 ファイナンス会社設立 資金面もバックアップ 武蔵コーポレーション(埼玉・大宮) 中古アパート再生し投資商品に 不特法認可も申請中
住宅新報 7月19日号 お気に入り賃貸アパートなどの収益物件の買い取り再販とその管理を手掛ける武蔵コーポレーション(本社・埼玉県さいたま市、大谷義武社長)は、今年創業11年目。富裕層を中心とした個人の資産運用にワンストップで対応すること(続く) -
自分に合った講座を探す 「フォローアップサイト」開設 流通推進センター
住宅新報 7月19日号 お気に入り不動産流通推進センターはこのほど、不動産流通に従事する営業マンのための教育プログラムサイト「フォローアッププログラムサイト」の運営を始めた。 公認不動産コンサルティングマスターや、実務検定「スコア(続く) -
読み解く目線 (23) コトの本質 自然の摂理にかなう住まい
東京都知事選に立候補した元総務相で岩手県知事を務めた増田寛也氏は東京一極集中是正を主張している。日本の人口減少は今年1月1日時点で7年連続となった。同氏は、その主因となっている少子化を食い止めるために(続く)
