日本木造住宅耐震補強事業者協同組合が実施した「耐震診断受診者の意識に関する調査データ」によると、約69%の人が「自分が巨大地震に遭う」と考えていることが分かった。同組合では、「東日本大震災以降、地震に対する意識が高まり、地震災害を自分の問題としてとらえる人が増えている」とする一方、「約30%が『自分とは関係ない』と考えており、耐震化を推進する上で変えていかなければならない点だと思う」としている。
なお、地震対策については、90%以上が何らか実施している結果となったが、「防災・避難グッズの用意」「食糧備蓄」「緊急避難所の確認」など全体的に「事後防災」の実施が多く、同組合では、「被災後の準備も重要だが、最も重要なのは地震が発生した時にいかに自分の命を守るかだと考える。当組合では、積極的に事前防災としての耐震補強を推進していく」と話している。
