総合
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知って得する建物の豆知識 253 エスキース 熱中し過ぎに注意
本コラムでは度々「エスキース」という言葉を使っていますが、エスキース=Esquisseとはフランス語でスケッチや下絵のことです。例えば、画家が絵を描く前に自分の描こうとしている絵のイメージをラフに描きだした(続く) -
団体トップ・年頭所感 新しい時代へ向けて躍進を 消費増税対策、ユーザー目線、少子高齢化、国家資格化
住宅新報 1月1日号 お気に入り持続的で力強い経済成長を 菰田正信・不動産協会理事長 本年は、5月に新天皇が即位されて元号が変わり、まさに新たな時代の幕開けの年となる。我が国の足下の経済は緩やかな回復が続いているが、先行きについ(続く) -
一般財団法人日本不動産研究所(34) 地域資源を生かす ～まちづくりからインバウンドまで 那覇〝神の島〟瀬長島 戦禍による壊滅から復興 豊かな観光資源掘り起こす
那覇空港滑走路の南300メートル程の距離に面積約0.18平方キロメートルほどの小島がある。小島の名は瀬長島という。滑走路に近いことから、空港を発着する大型旅客機が低空で飛び交うため、大迫力で航空機を眺めら(続く) -
不動産・住宅スケジュール
1月8日(火) ◎不動産協会と不動産流通経営協会が新年賀詞交歓会を開催(東京都港区、ホテルオークラ) ◎全国住宅産業協会が新年賀会を開催(東京都千代田区、ホテルニューオータニ) 1月10日(木) ◎日本ビル(続く) -
ニュースが分かる! Q&A 住まいトレンドは「2拠点生活」 空き家、民泊、シェア文化が後押し
妻 新しい年の始まりね。今年の干支は亥年で1周するし5月には元号も変わるわ。 夫 10月には消費税増税も控えているし、節目の年といった感じだね。 妻 あなたは仕事柄、今年の住宅・不動産業界の話題(続く) -
持続成長社会へ 価値創造を拓く 新時代の先駆けに 生活に安心と豊かさを
住宅新報 1月1日号 お気に入り▼平成の最後の年が明けて、新しい1年が始まった。今春には新天皇が即位するという新たな元号の幕開けの年でもある。新元号のもとで国家行事として開催される東京五輪・パラリンピックに続いて、大阪万博も控えてお(続く) -
流通現場で多様な働き方模索 〝寛容な場づくり〟で好循環を
住宅新報 1月1日号 お気に入り大手は制度創設進む 不動産流通推進センターが発行する「2018不動産業統計集」によると、17年3月の不動産業就職者の男女内訳(4年制大学卒業者)は男性7511人(58.2%)、女性5389人(41.8%)。男女共に10年3月以降は増加(続く) -
土地基本法に見る不動産意識の変遷 「高騰抑止」から「放棄検討」へ 登記、管理、活用……土地が〝重荷〟に
住宅新報 1月1日号 お気に入り不明地の問題は現在、国内の不動産に関する社会課題の中でも、最も注目を集めているものの一つ。所有者不明土地問題研究会の調べ(17年)によると、全国での土地の所有者不明率は約20%に上り、九州の土地面積とほぼ(続く) -
大和ハウス工業「Dプロジェクト」 物流ソリューション展開 時流つかみ、経営躍進へ
住宅新報 1月1日号 お気に入り連結売上高で4兆円台を射程圏内に捉えている大和ハウス工業。賃貸住宅、商業施設に加え、事業施設が躍進を支える。19年3月期第2四半期決算の連結売上高の構成比では賃貸住宅が26.9%、商業施設が17.1%、事業施設が2(続く) -
法制化と国家資格化を悲願 未来の新たな姿を 賃貸住宅管理業界の現状
住宅新報 1月1日号 お気に入り賃貸住宅管理業者登録制度は、国土交通省の告示により11年に創設された。そこには、「賃貸住宅を貸す人、借りる人、管理する人、皆さんの信頼と安心を高めます」と目的が掲げられている。国交省のHPには、「賃貸住(続く) -
昭和、平成、そして…… 地面師は再び現れる 基本だが〝本人確認〟徹底を 持続成長社会へ 価値創造を拓く
住宅新報 1月1日号 お気に入り事件のあらまし 事の発端は、積水ハウスの唐突な発表だった。同社は17年8月2日、分譲マンション用地として購入した不動産について、購入代金を支払ったにもかかわらず、所有権移転登記を受けることができない事(続く) -
拡大続けるレンタルオフィス市場 自宅近くで通勤時間削減 JLLレポート、都心5区 〝住宅立地〟で差別化 19年は面積ベースで2倍に
住宅新報 1月1日号 お気に入り職住近接ニーズに コスモスイニシアは昨秋、レンタルオフィスブランド「ミッドポイント」を立ち上げ、第1弾を「目黒不動前」に開業した。東急目黒線の不動前駅から徒歩5分、JR山手線の目黒駅から徒歩12分に立地す(続く) -
首都圏の再開発事業の10年 新機能で街の魅力底上げ
住宅新報 1月1日号 お気に入り10年前は逆風時期 平成後半の10年前を振り返ると、08(平成20)年はリーマン・ショックで経済状況が悪化し、また北京オリンピックの影響で国内の建築資材が不足し、再開発事業の中には着工を延期する事業も出るな(続く)
