連載 記事一覧
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木造賃貸の高品質化促す 検索サイトで「マンション」登録可能
――木造の共同住宅を「マンション」登録可能とした背景を教えてほしい。 「大手ハウスメーカーや賃貸住宅の建設者など業界には様々な技術革新があり、更に、国も木材を利用していこうという方針、カーボンニュ(続く) -
飛躍へ、一歩踏み出す 岐路に立ち勝負の年に
新型コロナへの対応も3年目を迎えた。住宅・不動産業界は、アフターコロナを見据えて、新たな飛躍を遂げることができるのだろうか。今年は岐路に立つ年といえる。 大手ディベロッパーは新規事業を立ち上げ、(続く) -
飛躍への岐路 踏み出す一歩 大手デベ、新規事業を加速 社内提案制度から発展 不動産の可能性広げる
専業の新会社立ち上げ、機動的に新サービス打ち出す 三井不動産 東京・湾岸エリアに建ち並ぶマンション群。東京・中央区晴海にある「パークタワー晴海」の敷地の一角にやってきた数台の移動式車両は、人気のパ(続く) -
飛躍への岐路 踏み出す一歩 賃貸新時代を追う 多様化するニューノーマル対応 管理業法、修繕費損金算入などが後押し
賃貸新時代の幕開けはコロナ禍の21年6月に全面施行された賃貸住宅管理業法が象徴する格好となった。従来から管理業務は賃貸仲介業の延長として捉えられがちだったが、管理業法の施行によって1つの専門分野となった(続く) -
飛躍への岐路 踏み出す一歩 まちづくりDXが加速 スマートシティ社会実装へ
デジタル化の急速な進展やニューノーマルへの対応により、職住近接ニーズの高まりやオフィス需要の変化、東京一極集中是正の可能性なども注目される。同検討会で宇野善昌都市局長は「将来の不確実性と機動的な対応(続く) -
飛躍への岐路 踏み出す一歩 〝クチコミ〟で不動産店舗から選ぶ 新たな部屋探しサイト開設 CHINTAI・ふどサーチ事業責任者 玉井優気氏
同社では、同棲カップル向けの「ぺやさがし」や、一人暮らし女性向けの「Woman・CHINTAI」で、特徴あるアプリやサイトを開設している。今回、「不動産店舗」を比較して選べる新たなサイト「ふどサーチ」を加えた。(続く) -
飛躍への岐路 踏み出す一歩 マンションでも進むCO2削減 手法工夫し実現目指す各社
21年は、特にマンションにおいて「カーボンニュートラル」への取り組みが大きくクローズアップされた年となった。しかし逆に考えると、戸建てでは既に相当程度ZEHが普及しているにもかかわらず、なぜこれまでZEH-M(続く) -
飛躍への岐路 踏み出す一歩 戸建て住宅の脱炭素化 省エネ利点訴求力が左右
国ではZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)、LCCM(ライフサイクルカーボンマイナス)住宅などのハイレベルな省エネ住宅普及を掲げ、推進している。これらは一見すると、国民に分かりやすいカーボンニュートラル(続く) -
飛躍への岐路 踏み出す一歩 矛先は代替資産 コロナ禍、投資マネー流入加速 収益機会を広げて成長 学生寮、トランクルーム、データセンター 危機下の安定稼働に期待
少子化も進学率上昇カギ 新型コロナウイルス禍が出生率に輪をかけて影響を与えて少子化が加速する可能性が高い。将来の賃貸住宅市場に影を落とす。だが、学生を対象とする集合住宅の開発・供給にカジを切る住宅(続く) -
飛躍への岐路 踏み出す一歩 木造中大規模は新たな段階へ 活気を帯びる開発 設計者の育成が鍵
木造中大規模建築物に関する新たな課題への取り組みは随所に見られる。 アキュラホーム(東京都新宿区)は新社屋を純木造で開発する。予定地はさいたま市西区。敷地面積は8944m2で、8階建てを1棟、2階建てを2棟(続く) -
人事・機構改革 ヒューリック
(1月1日) 機構改革=(1)ビル事業企画部の「新事業創造室」及び「中規模フレキシブルオフィスBizflexの機能」を分離して「新事業創造部」を新設し、「企画室」「Bizflex事業室」を設置、(2)経営企画部の部内室であ(続く) -
人事 西武リアルティソリューションズ
(4月1日) 代表取締役社長(西武プロパティーズ代表取締役社長兼社長執行役員)上野彰久▽取締役(同取締役兼副社長執行役員)齊藤朝秀▽同(同取締役兼上席執行役員)小端努▽同(同)東俊明▽同(プリンスホテル常務執行役員)(続く) -
人事 旭化成ホームズグループ
旭化成ホームズ (1月1日) 経営企画部長、経営管理部長坂井謙介 旭化成ホームズオーストラリア (1月1日) 代表取締役社長(旭化成ホームズ(株)経営企画部長)長縄浩司▽取締役(代表取締役社長)菊池庸介 -
彼方の空 住宅評論家 本多信博 ◇29 「知識と経験」をつなぐ 「人財ネットワーク制度」に期待 人を大切にする不動産業へ
日管協が創設 昨年は〝DX旋風〟が巻き起こった感があるが、今年は「人への投資」が不動産業界のキーワードになる予感がする。1月20日、日本賃貸住宅管理協会は「人財ネットワーク制度」を始める。これは、賃貸(続く) -
社説 延長議論に終わった住宅・不動産税制 次代に向けた新たな税制議論を
12月10日に、与党による税制改正大綱がまとまった。住宅・不動産業界の関心が高かった住宅ローン減税の延長と固定資産税の負担軽減措置については、おおむね認められ、関係団体も満足のいく内容という評価だった。(続く) -
ひと DXで効率性を高め、現場強化へ 営業推進、管理物件開拓をサポートする中央ビル管理 営業推進課課長の赤嶺 達己さん
同社はポラスグループの中で賃貸仲介・管理事業を担う。東洋大学法学部を卒業後、10年4月に入社した。不動産業界への関心は大学進学の上京時にさかのぼる。出身は沖縄県で、初めての土地での部屋探しだったが、「(続く)
